研究課題/領域番号 |
09044140
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
安井 至 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (20011207)
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研究分担者 |
柴崎 亮介 空間情報科学研究センター, 助教授 (70206126)
定方 正毅 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30011175)
大垣 眞一郎 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (20005549)
桑原 雅夫 東京大学, 生産技術研究所, 助教授 (50183322)
松尾 友矩 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80010784)
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キーワード | 総括・持続可能性評価法 / 地域的気候変化と大気 / 都市管理システムの構築 / 都市交通と持続可能性 / 気候変動と生態系変化 |
研究概要 |
地球環境問題の解決は、ある特定の国だけが努力をしてみても、現実不可能である。地球環境問題の解決に必要不可欠な発想は、いかにして持続可能性を維持するか、である。現在、東京大学では米国MIT、スイス連邦工科大学とともに、地球レベルの持続可能性を追求する連合体(Alliance for Global Sustainability)を形成し、いくつかの共同プロジェクトを行っている。本研究はこの3大学連携の環境プロジェクトに対して、主として研究連絡旅費を支給することによって支援し、持続可能性実現のために必要な国際的共同研究を遂行するために必要な、face to faceの研究打ち合わせを実現することである。本年度で、3年目であるが、個々の研究グループの旅費とともに、3大学共同で開催した年会への出席を支援した。本年度の年会は、平成12年1月に米国MITにおいて開催された。日本側からの出席者40名を数え、全体会議の他に、数多くの研究プロジェクトに関するワークショップが開催された。この研究では、産業界との連携の確保した形で研究を推進することも視野に入れており、民間サポートグループからの参加も見られている。代表的な研究テーマとしては、「東京ハーフプロジェクト」がある。これは、現在得られている利便性は確保したまま、東京都から排出される二酸化炭素量を半減することが可能かどうか、を3大学共同で研究することを目的としている。そのためには、どのような発電システムが良いか、交通機関などの社会的インフラをどのような形で整備すべきか、といった研究が行われた。同時に、大量消費社会を回避するためには、都民のライフスタイルにも若干の変更を求めるべきとの結論になった。
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