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1998 年度 実績報告書

ソフトウェア発展のための基本機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 09245103
研究種目

特定領域研究(A)

研究機関東京大学

研究代表者

武市 正人  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (10011165)

研究分担者 谷口 健一  大阪大学, 大学院・基礎工学研究科, 教授 (00029513)
柴山 悦哉  東京工業大学, 大学院・情報理工学研究科, 助教授 (80162642)
二村 良彦  早稲田大学, 理工学部, 教授 (50238648)
米澤 明憲  東京大学, 大学院・理学系研究科, 教授 (00133116)
キーワードソフトウェア発展 / メタプログラミング / 自己反映機構 / 部分計算機構 / 動的翻訳機構 / 環境適応機構 / プログラム変換
研究概要

本研究は、ソフトウェアの発展性を保持する機構を追究し、ソフトウェアがその性能や機能の高度化の要求に応えて自己を発展させてゆく形態のソフトウェア構成法を実現することを目標としている。
[研究副項目]プログラム変換機構の研究(武市):代数的手法に基づくプログラム変換を発展機構として組み込むための手法を研究した。昨年までの成果に加えて、逐次型アルゴリズムを並列化する一般的な枠組みを示し、さらに、その変換の際に必要とされるデータ構造とその上の演算の導出方法を提示した。
[研究副項目]自己反映機構の研究(米澤):プログラムの実行中に、プログラム自身の定義や、その実行環境の変更を許す自己反映言語を対象として、効率的な実行方式を提案した。この言語処理系は、メタインタプリタの定義をプログラマに開放することによって、自由度の高い拡張・変更を可能にしている。
[研究副項目]部分計算機構の研究(二村):Common Lisp言語を用いてGPC実験システムを開発した。GPCは推論機能(定理証明器)、プログラム最適化に関する知識ベースおよび数式処理システム(REDUCE)等を利用する。これらのコンポーネントを結合し、動作確認を行った。線形再帰プログラムの変換システムはWWW上で公開し、研究と教育に利用している。
[研究副項目]動的翻訳機構の研究(柴山):昨年度提案したビジュアルパターンの考え方に基づき、プログラム実行過程のスケーラブルな可視化方式を考案し、プロトタイプの実装を行なった。
[研究副項目]環境適応機構の研究(谷口):分散マルチメディアソフトウェアの実行環境を対象とし、ネットワーク帯域幅の確保要求に動的適応するための機構の考案を行った。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Z.Hu,M.Takeichi,H.Iwasaki: "Di ffus ion:Calulati ng Efficient Parallel Programs" 1999 ACM SIGPLAN Workshop on Partial Evaluation and Semantics-Based Program Manipulatio,San Antonio,Texas,January 22-23,1999. 85-94 (1999)

  • [文献書誌] W.N.Chin,A.Takano,Z.Hu: "Parallelization via Context Preservation" IEEE Computer Society International Conference on Computer Languages,Loyola University Chicago,Chicago,USA,May 1998.IEEE Press.1-12 (1998)

  • [文献書誌] H.Masuhara,A.Yonezawa: "A Reflective Approach to Support Software Evolution" Proc.International Workshop on the Principles of Software Evolution(IWPSE'98). 135-139 (1998)

  • [文献書誌] 二村良彦,大谷啓記: "線形再帰プログラムからの再帰除去とその実際的効果" 日本ソフトウェア科学会誌. 15(3). (1998)

  • [文献書誌] 豊田正史,高橋伸,柴山悦哉: "Mochi Sheet:大規模なビジュアルプログラムの効率的編集を支援するズーミングインターフェース" 情報処理学会論文誌. 39(5). 1395-1402 (1998)

  • [文献書誌] 坂手寛治,山口弘純,安本慶一,東野輝夫,谷口健一: "多人数参加型アプリケーションにおける品質要求を考慮した帯域制御の一方式" 情報処理学会論文誌. 40(1). 132-141 (1999)

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公開日: 1999-12-11   更新日: 2016-04-21  

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