研究課題/領域番号 |
09301011
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
桑原 敏明 筑波大学, 教育学系, 教授 (00015439)
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研究分担者 |
八尾坂 修 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (20157952)
高倉 翔 明海大学, 外国語学部, 教授 (50030268)
下村 哲夫 早稲田大学, 教育学部, 教授 (20035877)
二宮 皓 広島大学, 教育学部, 教授 (70000031)
水本 徳明 筑波大学, 教育学系, 助教授 (90239260)
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キーワード | 学級編制 / 学級編成 / 学級規模 / 学級規模 / 標準法 / 教育効果 |
研究概要 |
1 原理・歴史研究 (1) 日本の明治・大正期における学級編制及び学級経営の特質を明らかにした。 (2) 特別なニーズを持つ子どもの視点から、義務標準法及び高校標準法の変遷を検討し、日本における学校・学級編制と教職員配置の問題点を明らかにした。 (3) 戦前・戦後の幼稚園の園・学級編制の制度と実態及びその問題点を明らかにした。 2 調査研究 (1) 全国の中学校2994校、小学校1490校、幼稚園540園に対し、「学校・学級の規模と教育効果に関する調査」を実施し、中学校1754校、小学校826校、幼稚園235園から回答を得た。調査対象者は、中学校が各校校長、教頭、数学教諭2名、英語教論2名、小学校が各校校長、教諭6名、幼稚園が各園園長、教諭3名である。学校・学級の規模と教育効果及び学級経営の実態との関係、ティーム・ティーチングの効果に関する認識、学級編制及び教職員配置に関する教員の改善意識等を明らかにした。 (2) 特色ある学校(千葉県千葉市立打瀬小学校など)の事例調査を実施し、特色ある教育活動と学級編制及び学校建築の関係を明らかにした。 3 比較研究 (1) アメリカの教育改革における学級規模縮小問題について、とくにテネシー州とカリフォルニア州での改革事例の分析を行い、その特質を明らかにした。 (2) アメリカ、ドイツ、イギリス、フランス、ロシアにおける学級編制及び教職員配置の制度と実態に関する比較検討を行い、各国の特色を明らかにした。
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