| 研究課題/領域番号 |
09480135
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境保全
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| 研究機関 | 大阪府立大学 |
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研究代表者 |
池田 有光 大阪府立大学, 大学院・工学研究科, 教授 (40026232)
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| 研究分担者 |
外岡 豊 埼玉大学, 経済学部, 教授 (00282418)
前田 泰昭 大阪府立大学, 大学院・工学研究科, 教授 (80081438)
安田 龍介 大阪府立大学, 大学院・工学研究科, 助手 (50244661)
東野 晴行 経済産業省, 資源環境技術総合研究所, 研究員
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 2000
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| キーワード | 長距離輸送モデル / 酸性沈着 / 東アジア / 臨界負荷量 / 排出量制御方策 / 排出量 / 環境影響評価 |
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| 研究概要 |
本研究では、東アジアを対象とした長距離輸送モデル(OPUモデル)を開発し、酸性物質の発生量・沈着量の定量的な因果関係を推定した。九州地方や日本海に面した地方では硫黄酸化物、窒素酸化物ともに中国からの影響を受け、関東地方では中国からの影響は比較的小さいことがわかった。中国の二酸化硫黄、窒素酸化物の将来排出量(2030年まで)とあわせて二酸化炭素の排出量(2010年)を推定した。また環境保全の尺度とする日本の土壌の臨界負荷量を推定し、地域によって大小の差があることがわかった。酸性雨による材料等への影響を尺度とした環境影響手法の研究がされ、それを調べることが環境影響評価手法として有効であることを明らかにした。
ほとんど対策が進んでいない中国各地にある発生源を対象として、二酸化硫黄の実用的な排出制御方策を次に挙げる条件の下で推定した。評価関数は排出削減対策コストを最小とすること、環境保全目標は大気中の二酸化硫黄濃度を環境基準以下、硫酸イオン沈着量は土壌沈着許容値以下にすること、抑制手段としては燃料転換あるいは工学的対策技術のどちらか一方とすること、とした。最適化計算を行った結果、2010年の推定排出量に関して環境保全目標を満たすためには二酸化硫黄排出量を40%に削減せねばならないことがわかった。また、中心となる削減方策は原炭から選炭へのシフトであった。この硫黄の排出削減は二酸化炭素の排出量の減少をも引き起こすことが確認された。中国で大気汚染と土壌負荷に関する環境許容量を満たすような制御を実行すれば、その結果として中国を発生源とする酸性化物質の韓国と日本での沈着量は半減するであろう。
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