| 研究課題/領域番号 |
11301007
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
川本 勝 駒澤大学, 文学部, 教授 (20110942)
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| 研究分担者 |
竹下 俊郎 明治大学, 政治経済学部, 教授 (20163397)
八ッ橋 武明 文教大学, 情報学部, 教授 (30239785)
三上 俊治 東洋大学, 社会学部, 教授 (00114661)
古川 良治 成城大学, 文芸学部, 専任講師 (30229116)
御堂岡 潔 東京女子大学, 現代文化学部, 教授 (60174083)
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| キーワード | 情報化 / 地域情報化 / 生活情報化 / 情報行動 / メディア環境 / インターネット / ニューメディア / ケーブルテレビ |
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| 研究概要 |
本研究は、地域情報化や生活情報化の進展の実態とその情報行動、生活意識、生活行動等に対する影響過程を明らかにすることによって、地域情報化と生活システムの変容を実証的に考察することを目的にしている。研究目的にそって、本研究は、広島市と札幌市で、地域情報化の現状把握を目的としたヒアリング調査、ならびに、住民を対象に、生活情報化と情報行動の変化を明らかにする内容を中心としたアンケート調査を実施した。
広島と札幌でのヒヤリング調査では、地域情報化に違いが見られた。その要因としては、行政機関の情報化への姿勢と取り組み、地域社会におけるリーダーの存在と住民参加、地域の経済構造、メディア状況等の違いが指摘できる。
アンケート調査では、データの分析中ではあるが、1.情報行動は、ニューメディアが登場したとはいえ著しい変化は見られない。依然としてテレビを中心としており、マスメディアからパーソナルメディアの個々の特性に応じて使い分けを行っている。2.生活領域でのインターネットの利用が増えてきた。仕事や勉強のために利用するのみならず、プライベート・趣味の領域にまで利用が拡大している。なお、ホームページ等による情報発信をする者のはまだわずかである。利用にともない、テレビを見る時間の減少や電話で話す時間の減少などメディアの置き換えが生じている。3.コミュニティメディアは、人々の地域への関心や親近感を高めるのに機能している。等が明らかになった。
なお、調査結果の精細な分析は、現在行っているところであり、次年度以降、他の地区での同様な調査を実施し、地域情報化と生活システムの変容に関して実証的に考察する予定である。
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