| 研究課題/領域番号 |
13410095
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
文化人類学(含民族学・民俗学)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
岩本 通弥 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 助教授 (60192506)
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| 研究分担者 |
篠原 徹 国立歴史民俗博物館, 研究部, 教授 (80068915)
桑山 敬已 北海道大学, 文学部, 教授 (50288057)
川森 博司 甲子園大学, 人間文化学部, 助教授 (20224868)
高木 博志 京都大学, 人文科学研究所, 助教授 (30202146)
足立 重和 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (80293736)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| キーワード | グリーンツーリズム / エコ・ツーリズム / フォークロリズム / 伝統文化産業 / ふるさと文化 / 規範的国民文化 / 民俗文化 / 観光 |
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| 研究概要 |
全体的なまとめとして、かつ新たに得られた知見として、次の3点が挙げられる。第1に、ふるさと文化観光に代替するものとして、近年流行し始めたグリーン・ツーリズムは、類似するエコツーリズムとは系譜が異なる点である。環境保護運動のエコ思想から発したエコツーリズムとは異なり、あくまでグリーン・ツーリズムは観光開発という経済の論理に起因すること。また経済に起因するとはいえ、それが中山間地域の経済活性化に有効であるかが議論されるとともに、観光化を目的とした文化資源化を推進し、活用しようとする主体が、地域内部において誰なのかが問われる。第2には、佐渡をはじめこれまで見てきた、多くのヘリテッジ観光の現場において、これらを牽引しているのは、専ら、地域の社会的統合を図ろうとする行政と、地方政治家や地方財界人といらた地域の新たな支配層、観光で経済的に潤う宿泊業や土産物屋など一部の地元業者と、外部の旅行社やコンサルタント会社、それに概して外部の建築土木業者である実態が浮かび上がり、地域や地元住民は一枚岩でないことである。第3には、これを民俗誌として析出し記述していく際、文化資源の活用が観光化を目的としていることから、観光現象が規定する外部に向けられた性質を帯びざるを得ないこと。観光文化の表象化がフォークロリズムの一般的傾向を示すだけでなく、中央の用意したナショナルな規範的文化と接合しやすいこと。祭礼の復活を目指したふるさと文化再興事業が、政策的には1989年からはじまる歴史ロマン再興事業など一連の歴史と文化の再興・再生事業と連動し、一種の文化ナショナリズムといえることなどである。
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