| 研究課題/領域番号 |
13490014
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
長田 博 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 教授 (40233506)
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| 研究分担者 |
ちょ 斗変 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 教授 (20262834)
桃木 厚子 (大橋 厚子) 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 助教授 (80311710)
大塚 豊 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 教授 (00116550)
梅村 哲夫 琉球大学, 法文学部, 講師 (30293715)
大坪 滋 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 教授 (40247622)
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| キーワード | 国際開発協力 / 海外実地研修 / 人材育成 / PCM / 実践教育 / フィールドワーク / 開発調査 / 教材開発 |
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| 研究概要 |
本年度は、8月に18日間、33名の学生の参加を得て、韓国晋州において海外実地研修を実施した。従来の手法を踏まえつつ、次のような新たなアプローチを試みた。
(1)「開発の中間モデル」として韓国の地方都市を研修の対象地とした。この新たな試みの利点は、第1に、韓国は途上国から先進国への移行過程にあり、韓国の開発の歴史と現状を学ぶことで一層具体的な開発の将来像を描くことが出来る、第2に、日本の開発経験と比較することで開発プロセスの多様性を理解できることである。
(2)問題発見型のアプローチを重視した。
ともすれば、参加者は事前研修で析出した問題の解決を実地研修において探ろうとする傾向が見られるが、現場で何が問題なのかを虚心坦懐に探るというトレーニングを重視した。
(3)ワーキング・グループの自主性を重視した。
調査のアレンジに関する能力開発を重視し、グループごとの運営に自主性をもたせ、スケジュールもある程度弾力化した。
このように大きなアプローチの変更があったが、参加学生への刺激という面では大いに成果が上がったと思われる。
以上2年半に亘る研究成果について検討するために、10月に、この分野の内外の専門家と研究分担者の参加を得て、ワークショップを開催した。そこでは、大きく分けて、開発系大学院の教育カリキュラムにおける海外実地研修の位置づけ、海外実地研修の教育効果を上げるための手法、海外実地研修の円滑な運営のための手法の3点が議論された。
これまでの研究とワークショップでの成果は、研究成果報告書に掲載する研究論文に反映される。また、本研究のもう一つの目的である、教材開発も、ホームページを活用して実施された。研究成、報告書には、2002年タイ海外実地研修で使用した教材を文書化して掲載する。
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