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平成13、14年度にわたる本研究は、環境教育が実践的性格をもち、かつ生徒も日常の消費生活において環境保全的な活動に大なり小なり参加している実態を踏まえて、消費者教育の観点に立った環境意識調査を実施・分析したものである。昨年度に引き続き検討したアンケート調査・調査票は、6つの柱から質問を構成した。すなわち(1)環境問題の受け止め方、(2)消費行動の環境志向性、(3)グリーン・コンシューマー度、(4)環境問題の情報源、(5)環境対策の選択、(6)これからの暮らしと社会、である。調査対象は、中・高校生2年生で、青森市の中学校、埼玉・加須市の中学校及び東京の高校から、それぞれ400程度のサンプルを予定した(結果的には376、396、516)。調査時期は平成14年12月である。
調査の結果、ア)環境問題の深刻さを自覚しながらも、できる範囲内の保全活動は低調であること、イ)環境問題に関する情報源は圧倒的にマス・メディアであること、ウ)環境保全対策は直接規制的な方法を支持する傾向が強いこと、エ)今後の暮らしと社会については、因子分析を行い、環境保全志向ライフスタイル、経済成長志向、環境負荷低減型・社会ライフスタイル、環境保全正当経済志向、ライフスタイル変革志向などの因子を得た。この調査はもともと環境省の提案する3つ循環型社会シナリオを参考にしたものであるが、調査結果からは環境保全意識が幾つかの因子に散在しており、今後の循環型社会イメージが拡散していることを示唆している
これらの調査結果は、中・高校生の環境意識を代表するものではもちろんないが(サンプリングが小規模)、いずれも学習指導上の手がかりとして有意義であると考える。
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