研究課題/領域番号 |
14402032
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研究機関 | 東京農業大学 |
研究代表者 |
藤島 廣二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (70287449)
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研究分担者 |
大島 一二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 助教授 (40194138)
板垣 啓四郎 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (20130304)
應和 邦昭 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (20194061)
高柳 長直 東京農業大学, 国際食料情報学部, 助教授 (60226933)
稲泉 博巳 東京農業大学, 国際食料情報学部, 講師 (50301833)
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キーワード | 農産物流通のグローバル化 / 日系食品企業 / 中国 / 東南アジア / 輸入野菜 / 食品輸出(輸入) |
研究概要 |
本研究は最近の急速な農産物流通のグローバル化の中で、輸出国と輸入国の流通構造がどのように変化しつつあるかを、日系食品企業の中国・東南アジア進出と日本との関係の分析を通して統一的に解明することをねらいとするものである。この目的のもとで、平成15年度は以下のような実態調査が実施された。まず藤島・応和・高柳らを中心とするグループは、主にきのこ類の輸出企業を中心に調査を実施した。具体的な調査対象としては、中国・上海芙莱閣食品有限会社、東野上海緑禾食品有限会社、超大現代農業グループ、上海食用菌有限公司などである。また大島・板垣・石塚らを中心とするグループは、兵庫県JAあわじしま、佐賀県JAさがみどり、福島県庁・JAふくしま、山形県庁・JAやまがた、香川県綾南町役場において日本における輸入野菜の影響を調査し、さらに中国の広東省(梅干し)・海南省(バナナ)・上海市(大葉などの野菜)・江蘇省常熟市(冷凍野菜)、。重慶市(こんにゃく)において日本向け農産物輸出企業の調査を実施した。 これらの実態調査から、日本の食品企業が中国において積極的に事業展開を行ったことによって、日本への食品輸出が増大した実態が理解できた。特に今年は、きのこ類・野菜類にその状況が深刻なことが明らかになった。また、日本の野菜産地(兵庫県、福島県、山形県、香川県など)における調査によって、輸入野菜の増大が価格の下落など深刻な影響を与えていることが明らかとなった。
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