研究課題/領域番号 |
15590558
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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研究機関 | 東北文化学園大学 |
研究代表者 |
植木 章三 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教授 (00241802)
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研究分担者 |
芳賀 博 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 教授 (00132902)
橋本 美芽 首都大学東京, 健康福祉学部, 助教授 (80347278)
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研究期間 (年度) |
2003 – 2004
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キーワード | 地域高齢者 / 運動 / 住環境 / 転倒予防 / 介入研究 / 身体機能 / 転倒率 / SIgA |
研究概要 |
本研究は、運動の実践に加え住環境の整備に対する意識向上という手法を加味した介入方法の転倒予防効果について検討することを目的として以下の介入研究を行った。1.モデル地区(宮城県S町)において、転倒予防のための住環境の整備に関する講話と転倒予防体操等からなる介入プログラムを試案し、ミニ・デイサービスに参加する65歳以上の地域在宅高齢者197名を対象として実践・検討した。この軽運動(体操)により、高齢者の口腔内粘膜免疫機能(SIgA)が一過性で有意に増加した(運動後25%増)。2.モデル地区での転倒と住環境に関する意識調査の結果、転倒予防の工夫の必要を感じている人の割合は、転倒経験者で77%、未経験者で61%であり、転倒経験のあるなしにかかわらず多くの高齢者が必要性を認識していた。3.S町で検討した介入プログラムを介入地区(Y町)の公民館や集会所で展開するために、転倒予防教室を開催し(月2回:6ヶ月間)、高齢者ボランティアリーダーを養成した。4.転倒と住環境に関する意識調査結果をもとに、転倒予防のための住環境チェックリストを作成した。5.宮城県北のY町(介入地区)とO町(非介入地区)の70〜84歳の高齢者を対象とした介入前後の調査により介入効果を検討した結果、介入地区で過去1年間の転倒率が、23.8%から17.8%に、非介入地区においても23.9%から20.2%にそれぞれ有意に低下したが、低下度は介入地区の方が大きかった。また、生活習慣や交流頻度の維持・改善、生活体力に関する効力感の維持といった効果が示唆された。以上のことから、転倒予防のための運動の実践と住環境の整備への意識向上を中心とした転倒予防活動を実践することが、地域高齢者の転倒発生率の低下に寄与し、さらに、健康的な生活の維持改善につながる可能性が示唆された。
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