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2016 年度 実績報告書

国際的な私法秩序の実効的形成のための理論構築:「私法統一」の先へ

研究課題

研究課題/領域番号 15H01917
研究機関北海道大学

研究代表者

曽野 裕夫  北海道大学, 大学院法学研究科, 教授 (60272936)

研究分担者 藤田 友敬  東京大学, 大学院法学政治学研究科, 教授 (80209064)
小塚 荘一郎  学習院大学, 法学部, 教授 (30242085)
高杉 直  同志社大学, 法学部, 教授 (60243747)
森下 哲朗  上智大学, 大学院法学研究科, 教授 (80317502)
沖野 眞已  東京大学, 大学院法学政治学研究科, 教授 (80194471)
西谷 祐子  京都大学, 大学院法学研究科, 教授 (30301047)
児矢野 マリ  北海道大学, 大学院法学研究科, 教授 (90212753)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
キーワード私法統一 / 私法統一の付加価値 / 地域的法統一 / 私法統一条約 / グローバル
研究実績の概要

平成28年度は、前年度に引き続き、「統一性」の実現に限定されない私法統一の付加価値の類型化・分節化に向けた実証的・帰納的な研究に重点をおいて、順調に研究活動を行った。その概要は次のとおりである。
1 国際的な私法ルール形成の現状把握のため、私法統一活動に従事する政府関係者・研究者と情報共有のための研究会を2回実施した。また、研究成果の社会還元のために、UNCITRAL作成文書の条文対訳集を作成し、オンラインで公開した。
2 国際的な私法秩序の付加価値の類型化・分節化及び私法秩序形成の4つのフェーズ(特に実施と改廃)の分析を行うための包括的な実証分析、並びに、グローバルな私法統一と地域的な私法統一の対比のなかで私法統一の正当性を問う作業を、次の2つの共同作業として行った。
(1) 国際的な私法秩序形成(取引秩序形成)の歴史的経緯を巨視的に俯瞰し、20世紀の間に政策中立的な私法統一から、経済政策・産業政策のための私法ルール形成への転換が観察できることを、知的財産法や公法分野における経済規制の国際的調和も含めて検討するなかで明らかにした。これについては国際法学会におけるパネル報告を行い、また論文としての刊行を準備中である(平成29年度刊行予定)。
(2) さらに、「条約」という私法統一の手法について、ケーススタディとして主に日本における私法統一条約の実施・改廃の実態について包括的な検討を行い、日本政府の条約に対する行動パターン(及びその時代による変遷)を明らかにすることによって、効果的な条約作成の条件について検討した。また、グローバルな法統一に対するスタンスの地域間相違や地域的法統一の背景事情の多様性(したがって、正当性の多様性)も検討した。これらの成果については、現在まとめて公表するための準備を行っている(平成29年度刊行予定)。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本年度の研究実施計画に沿って調査・研究が進み、順次に研究成果の公表を行った。当初より次年度内に公表を予定していた共同研究の成果も、その公表に向けた準備が最終段階に入り、次年度の公表ができるめどがついた。また、経常的に実施することとしていた、私法統一の現況のモニタリングや実態調査は、内外の関係者からも高く評価されて順調に進み、また、重要な社会還元も行った。
以上から、研究目的の達成に向けて、研究が「おおむね順調に進展している」と区分した。

今後の研究の推進方策

研究計画の大きな変更は予定していない。

  • 研究成果

    (43件)

すべて 2017 2016 その他

すべて 雑誌論文 (21件) (うち謝辞記載あり 9件、 査読あり 5件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (15件) (うち国際学会 12件、 招待講演 5件) 図書 (1件) 備考 (5件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

  • [雑誌論文] 海底金属資源の探査・開発と環境保全―環境影響評価(EIA)をめぐる国際規範の発展動向と日本の現状2017

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 雑誌名

      「インド太平洋における法の支配の課題と海洋安全保障『カントリー・プロファイル』」[国際法研究会(国際ルール検討グループ)]研究報告

      巻: ―― ページ: 印刷中

  • [雑誌論文] 外交・領事関係法2017

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 雑誌名

      柳原正治・森川幸一・兼原敦子【編著】『プラクティス国際法講義〔第3版〕』(信山社)

      巻: ―― ページ: 印刷中

  • [雑誌論文] 国際環境法2017

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 雑誌名

      柳原正治・森川幸一・兼原敦子【編著】『プラクティス国際法講義〔第3版〕』(信山社)

      巻: ―― ページ: 印刷中

  • [雑誌論文] 日本と私法統一条約2016

    • 著者名/発表者名
      曽野裕夫
    • 雑誌名

      新堂幸司【編集代表】『日本法の舞台裏』(商事法務)

      巻: ―― ページ: 51―54

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 〔翻訳〕外国仲裁判断の承認及び執行に関する条約(ニューヨーク、1958年)第2条2及び第7条1の解釈に関する勧告(2006年)2016

    • 著者名/発表者名
      曽野裕夫・高橋麻奈
    • 雑誌名

      UNCITRALアジア太平洋地域センター・グローバル私法フォーラム(共同代表:藤田友敬・曽野裕夫)【編】『これからの国際商取引法――UNCITRAL作成文書の条文対訳――』(UNCITRALアジア太平洋地域センター)

      巻: ―― ページ: 11―14

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 〔翻訳〕1980年改正議定書により改正された国際物品売買における時効期間に関する条約(ニューヨーク、1974年)2016

    • 著者名/発表者名
      曽野裕夫
    • 雑誌名

      UNCITRALアジア太平洋地域センター・グローバル私法フォーラム(共同代表:藤田友敬・曽野裕夫)【編】『これからの国際商取引法――UNCITRAL作成文書の条文対訳――』(UNCITRALアジア太平洋地域センター)

      巻: ―― ページ: 167―188

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 〔翻訳〕損害賠償額の予定条項に関する統一規則2016

    • 著者名/発表者名
      曽野裕夫
    • 雑誌名

      UNCITRALアジア太平洋地域センター・グローバル私法フォーラム(共同代表:藤田友敬・曽野裕夫)【編】『これからの国際商取引法――UNCITRAL作成文書の条文対訳――』(UNCITRALアジア太平洋地域センター)

      巻: ―― ページ: 189―192

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Regulation on Simplified and Foreign Companies in Japan2016

    • 著者名/発表者名
      FUJITA, Tomotaka
    • 雑誌名

      Arizona Journal of International and Comparative Law

      巻: Vol.33, No.1 ページ: 93―104

  • [雑誌論文] 宇宙ファイナンス法の新局面――ケープタウン条約宇宙資産議定書の活用可能性――2016

    • 著者名/発表者名
      小塚荘一郎
    • 雑誌名

      千葉大学法学論集

      巻: 30巻4号 ページ: 70―35

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Japan’s Maritime Law Reform in an International and Regional Context2016

    • 著者名/発表者名
      KOZUKA, Souichirou
    • 雑誌名

      Australian and New Zealand Maritime Law Journal

      巻: Vol.30, No.1 ページ: 125―133

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 船舶金融に関する国際条約の動向から見た「私法統一」の変容2016

    • 著者名/発表者名
      小塚荘一郎
    • 雑誌名

      学習院大学法学会雑誌

      巻: 52巻1号 ページ: 111―144

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] The Bifurcated World of Uniform Law: The Uniform Law of “Islands” and of “The Ocean”2016

    • 著者名/発表者名
      KOZUKA, Souichirou
    • 雑誌名

      UNIDROIT eds., Eppur si muove: the age of uniform law---Essays in honour of Michael Joachim Bonell to celebrate his 70th birthday (UNIDROIT)

      巻: ―― ページ: 333―346

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 国際商事仲裁におけるウィーン売買条約の適用2016

    • 著者名/発表者名
      高杉直
    • 雑誌名

      立命館法学

      巻: 363-364号 ページ: 1584―1605

  • [雑誌論文] 国際不法行為訴訟によるグローバル・ガヴァナンス――米国の外国人不法行為法を素材として――2016

    • 著者名/発表者名
      高杉直
    • 雑誌名

      国際法外交雑誌

      巻: 115巻1号 ページ: 1―19

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 国際商事仲裁における実体準拠法決定の違反と仲裁判断の取消2016

    • 著者名/発表者名
      高杉直
    • 雑誌名

      国際公共政策研究

      巻: 21巻1号 ページ: 51―61

  • [雑誌論文] Law Governing Set-off in Japanese Private International Law2016

    • 著者名/発表者名
      TAKASUGI, Naoshi
    • 雑誌名

      Dong-A Journal of International Business Transactions Law

      巻: Vol.17 ページ: 1―10

    • 査読あり
  • [雑誌論文] E-Commerce Law and the Prospects for Uniform E-Commerce Rules on the Privacy and Security of Electronic Communications2016

    • 著者名/発表者名
      TAKASUGI, Naoshi
    • 雑誌名

      Arizona Journal of International & Comparative Law

      巻: Vol.33, No.1 ページ: 257―262

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 当事者自治の現代的意義―『国際商事契約の準拠法選択に関するハーグ原則』をめぐって2016

    • 著者名/発表者名
      西谷祐子
    • 雑誌名

      国際私法年報

      巻: 17号 ページ: 2―40

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 国際商事契約の準拠法選択に関するハーグ原則2016

    • 著者名/発表者名
      西谷祐子
    • 雑誌名

      NBL

      巻: 1072号 ページ: 23―34

  • [雑誌論文] 国際法からみた日露間の越境環境協力―日本とロシアの二国政府間枠組の現状と課題2016

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 雑誌名

      ユーラシア研究

      巻: 54号 ページ: 45―50

  • [雑誌論文] 日本の捕鯨活動のなにが問題だったのか?―「南極海捕鯨事件」国際司法裁判所判決からの教訓2016

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 雑誌名

      森川幸一・森肇志・岩月直樹・藤澤巌・北村朋史【編】『国際法で世界がわかる―ニュースを読み解く32講』(岩波書店)

      巻: ―― ページ: 225―236

  • [学会発表] The Recent Japanese Experience in the Amendment of the Civil Code and the Influence of UNIDROIT Principles2017

    • 著者名/発表者名
      MORISHITA, Tetsuo
    • 学会等名
      Conference “The BRI and Dispute Resolution: Focusing on UNIDROIT Principles, International Arbitration and Judicial Adjudication”
    • 発表場所
      対外経済貿易大学(北京市・中国)
    • 年月日
      2017-03-31
    • 国際学会
  • [学会発表] Veranstaltungsreihe: Aktuelle Entwicklungen im japanischen Recht2017

    • 著者名/発表者名
      NISHITANI, Yuko
    • 学会等名
      Japan: Modernization of Payment Systems, Amendment of the Insurance Business Act, spezialisierte Spruchkoerper, Family Law in Asia
    • 発表場所
      Max-Planck-Institute for Comparative and International Private Law (Hamburg, Germany)
    • 年月日
      2017-03-20
    • 国際学会
  • [学会発表] L’avenir du principe de la nationalite en droit international prive de la famille2017

    • 著者名/発表者名
      NISHITANI, Yuko
    • 学会等名
      リヨン大学日仏シンポジウム:Colloque Droit japonais, droit francais, quelle reforme ?
    • 発表場所
      Universite de Lyon (Lyon, France)
    • 年月日
      2017-03-18
    • 国際学会
  • [学会発表] The Law Applicable to Proprietary Effects of Assignments of Receivables in Japan2017

    • 著者名/発表者名
      NISHITANI, Yuko
    • 学会等名
      国連国際商取引法委員会(UNCITRAL)第4回担保取引国際コロキウム
    • 発表場所
      Vienna International Centre (Vienna, Austria)
    • 年月日
      2017-03-16
    • 国際学会
  • [学会発表] The Politics of Treaty Interpretation: an Interdisciplinary Study of the Whaling in the Antarctic Case2017

    • 著者名/発表者名
      ISHII, Atsusi & KOYANO, Mari
    • 学会等名
      International Studies Assocation's 58th Annual Convention
    • 発表場所
      Hilton Baltimore (Baltimore, U.S.A.)
    • 年月日
      2017-02-23
    • 国際学会
  • [学会発表] The Impact of the CISG on the Civil Code Reform in Japan2017

    • 著者名/発表者名
      SONO, Hiroo
    • 学会等名
      CISG Conference: The CISG as a Model for Harmonization, Convergence and Law Reform
    • 発表場所
      National University of Singapore (Singapore, Singapore)
    • 年月日
      2017-01-06
    • 国際学会
  • [学会発表] The Influence of International Instruments and Foreign Legislative Works on Domestic Law Revision: Japan's Experience2016

    • 著者名/発表者名
      OKINO, Masami
    • 学会等名
      Conference “Towards an Asian Legal Order: Conversations on Convergence”
    • 発表場所
      Singapore Management University (Singapore, Singapore)
    • 年月日
      2016-12-08
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 北東アジア地域における国際環境協力の枠組の現状と課題―渡り鳥の保全協力は、既存の枠組を前提にいかに推進されうるか2016

    • 著者名/発表者名
      児矢野マリ
    • 学会等名
      International Symposium: Environment of Northeast Asia: Cultural Perception and Policy Engagement
    • 発表場所
      Kawauchi North Campus, Tohoku University (Sendai, Japan)
    • 年月日
      2016-12-03
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] Is Transboundary Environmental Co-operation Based on Procedural Obligations Possible in the Asian Region? Gaps between Asian Practice & "Global" Trend2016

    • 著者名/発表者名
      KOYANO, Mari
    • 学会等名
      The 2016 DILA International Conference: Resolution and Prevention of International Environmental Disputes
    • 発表場所
      Shirokane Campus, Meiji Gakuen University (Tokyo, Japan)
    • 年月日
      2016-11-05
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] Self-Regulation in Transnational Perspective (1): Lex Mercatoria as Autonomous Non-State Law2016

    • 著者名/発表者名
      NISHITANI, Yuko
    • 学会等名
      German-Japanese Symposium to Celebrate the 20th Anniversary of the Founding of the Journal of Japanese Law: Self-Regulation in Private Law in Japan and Germany
    • 発表場所
      Max-Planck-Institute for Comparative and International Private Law (Hamburg, Germany)
    • 年月日
      2016-11-04
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 投資仲裁と国際商事仲裁―執行の問題を中心に2016

    • 著者名/発表者名
      高杉直
    • 学会等名
      日本国際経済法学会第26回研究大会
    • 発表場所
      小樽商科大学(北海道小樽市)
    • 年月日
      2016-10-16
  • [学会発表] 国際的な担保法の形成――統一から現代化へ2016

    • 著者名/発表者名
      小塚荘一郎
    • 学会等名
      国際法学会2016年度(第119年次)研究大会 パネル分科会
    • 発表場所
      静岡県コンベンションアーツセンター・グランシップ(静岡県静岡市)
    • 年月日
      2016-09-11
  • [学会発表] 法統一の展開と非国家法の意義2016

    • 著者名/発表者名
      西谷祐子
    • 学会等名
      国際法学会2016年度(第119年次)研究大会 パネル分科会
    • 発表場所
      静岡県コンベンションアーツセンター・グランシップ(静岡県静岡市)
    • 年月日
      2016-09-11
  • [学会発表] Introduction of the National Coordination Committee in Japan2016

    • 著者名/発表者名
      TAKASUGI, Naoshi
    • 学会等名
      UNCITRAL Trade Law Forum Incheon 2016
    • 発表場所
      Songdo Convensia (Incheon, Korea)
    • 年月日
      2016-05-16
    • 国際学会
  • [学会発表] Japan's Implementation of Environmental Treaties: General Trends & a Case-study of Climate Change2016

    • 著者名/発表者名
      KOYANO, Mari, TAKAMURA, Yukari & TSURUTA, Jun
    • 学会等名
      Symposium: Challenging Climate Change: Legal Implications
    • 発表場所
      Surugadai Memorial Hall, Chuo University (Tokyo, Japan)
    • 年月日
      2016-04-09
    • 国際学会 / 招待講演
  • [図書] これからの国際商取引法――UNCITRAL作成文書の条文対訳――2016

    • 著者名/発表者名
      UNCITRALアジア太平洋地域センター・グローバル私法フォーラム(共同代表:藤田友敬・曽野裕夫)
    • 総ページ数
      391(1―391)
    • 出版者
      UNCITRALアジア太平洋地域センター
  • [備考] CISG-Japan Database

    • URL

      http://lex.juris.hokudai.ac.jp/~sono/cisg/index.html

  • [備考] これからの国際商取引法――UNCITRAL作成文書の条文対訳――

    • URL

      http://uncitralrcap.org/wp-content/uploads/2017/02/all-A4_v2.pdf

  • [備考] Arizona Journal of International & Comparative Law

    • URL

      http://arizonajournal.org/vol-33-no-1/

  • [備考] 千葉大学学術成果リポジトリ CURATOR

    • URL

      http://opac.ll.chiba-u.jp/da/curator/900119400/?lang=0&mode=0&opkey=R149181733729943&idx=1

  • [備考] Australian & New Zealand Maritime Law Journal

    • URL

      https://ssl.law.uq.edu.au/journals/index.php/maritimejournal/issue/view/24

  • [学会・シンポジウム開催] 第21回私法統一研究会(The Role of Registration under PRAMC and a Hypothetical New Priority Rule)2016

    • 発表場所
      Hokkaido University (Sapporo, Japan)
    • 年月日
      2016-08-01 – 2016-08-01

URL: 

公開日: 2018-01-16  

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