| 研究課題/領域番号 |
15K03983
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
山田 裕子 同志社大学, 社会学部, 教授 (80278457)
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| 研究分担者 |
武地 一 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (10314197)
杉原 百合子 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (90555179)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 初期認知症 / MCI / 家族介護者 / 二者関係 / 並行的介入 / BPSD / 認知症カフェ |
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| 研究実績の概要 |
この研究の目的は、MCIおよび初期認知症の人のBPSDの解消ないし軽減・予防のために、本人と家族介護者への心理社会的に並行的介入(parallel intervention)を個別に設計し、その効果を検証することである。特に状況因性のBPSDの軽減・予防に効果を持つ介入方法を確立し、効果を検証する。スケジュールとして1年目に10組の聞き取りをし、2年目でその記録を分析し,効果をもたらす介入方法を抽出し、ワーキンググループで介入プログラムを設計し、3年目でそのプログラム実施し、効果を測定するとしていた。
1年目に研究代表者、研究分担者2名、研究協力者の４者で協議を行った結果、１）この研究の計画の元となったこれまでの研究の結果の見直しを質的分析で行い、認知症の人とその家族の双方の二者関係(dyad)の特質を測るアセスメント尺度を決めること、２）望ましい介入方法について、ワーキングチームでガイドラインを作成すること、３）並行して、この研究の趣旨であるBPSDの予防や削減の検証のために、ごく初期の認知症の人とその家族の研究参加を確実にすること、の3点を確認し、その後に実際の聞き取りを実施すべきだと判断、研究スケジュールを変更した。
実績として、１）の分析は質的分析であり、多大の時間をかけて現在分析を進めている。２）はワーキングチームの研究者・実践者の選定を済ませ、１）の結果を待っているところである。３）のごく初期の認知症の人とその家族の研究参加を確実にすることへの模索は、当初、研究分担者のもの忘れ外来の患者のリクルートを計画したが、外来で初期患者の治験が実施され、この研究の心理社会的な介入の効果と治験の効果との混同が想定されたため外来患者ではなく、カフェ参加者から現在対象者を選定中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究実績の概要で記述したように、目的のより望ましい遂行のために、研究計画の順序を変えて、この研究の基盤となった介入記録の分析を先に行うようにしたことで、スタートそのものが遅れた。その変更は質的分析を必要とするが、介入記録が相当の分量であるために、多大の時間を必要とし、さらなる遅れを生じたとみている。
加えて、この研究の目的である、状況因性のBPSDの軽減・予防について、その生成の機序への心理社会的な介入効果を検証するためには、認知症のごく初期またはMCIの人とその家族の参加を求めたいのだが、当初予定した分担研究者のもの忘れ外来では治験が行われており、薬物療法効果と社会心理的介入のような非薬物療法効果の混同を懸念して、外来からのリクルートを断念せざるを得なかった。そこで、認知症カフェの参加者からリクルートすることに方針を変えた。そのために代表研究者自身が認知症カフェの運営に加わり、週ごと開かれるカフェにスタッフとして貢献する必要があった。望ましい研究参加者を求めるために、代表研究者の研究にかける時間が削られ、分析が滞ることになってしまったと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
認知症カフェから研究参加者を募るために必要だった代表研究者のカフェでのスタッフとしての貢献度を、今後は少なくし、データの分析を進め、認知症の人とその家族の双方の二者関係(dyad)の特質を測るアセスメント尺度を一刻も早く完成させ、ワーキングチームに秋までに報告する。研究分担者に分析への助言を得るなど、分析のスピードを速める工夫もしてゆく。ワーキングチームは直ちにガイドラインを作成し、2017年の2月頃には認知症カフェの中からごく初期の患者と家族を3組ほどリクルートし、BPSDの解消ないし軽減・予防のために、そのガイドラインを反映した本人と家族介護者への心理社会的に並行的介入(parallel intervention)を実行してゆく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究計画において研究過程の順序を変更したために、研究費をあまり使用しない質的研究による分析が先行し、支出額そのものが少なくなり、また質的研究の速度が遅かったために、当年度で行う予定であった、ワーキングチームの望ましい介入方法についてガイドラインの作成実施、およびそのガイドラインを基に本人と家族介護者への心理社会的に並行的介入(parallel intervention)とその効果検証にまで至らずに、それにかかる経費を次年度に持ち越すこととなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
今年度質的分析の早期の完成を目指し、その結果をもとに望ましい介入方法について、ワーキングチームによりガイドライン作成、次いで、そのガイドラインを基に本人と家族介護者への心理社会的に並行的介入(parallel intervention)と、順次実施する予定である。それら一連の共同作業にかかわる謝礼など経費の支払いを行う。さらに共同研究の成果発表での旅費の使用も予定している。
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