研究課題/領域番号 |
15K04091
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育心理学
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研究機関 | 南山大学 (2018) 名古屋市立大学 (2016-2017) 椙山女学園大学 (2015) |
研究代表者 |
中野 有美 南山大学, 人文学部, 教授 (60423860)
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研究分担者 |
大野 裕 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 顧問研究員 (70138098)
中川 敦夫 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任講師 (30338149)
田島 美幸 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 室長 (40435730)
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研究協力者 |
谷口 功
吉ケ江 照美
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 認知行動療法 / 中学校 / 教員 / 生徒 / ストレス / 抑うつ感 / 学校適応 |
研究成果の概要 |
中学校を中心に担任教員が学級で授業として提供することを想定した、ストレス状況下でのセルフマネージメント、現実検討、問題解決の手順について学習するプログラムを認知行動療法の考え方をもとに作成した。授業を実施する教員がプログラムの内容を熟知していることが充実した授業につながると考え、協力校の教員をトレーニングするワークショップを行った。ワークショップで学んだ教員が参加しなかった教員に教授するという流れを促進した。その上で、協力校では本授業プログラムの授業を実施した。抑うつ感やレジリエンス、学校適応の程度の変化を自記式質問紙調査で追い、高抑うつ群の得点減少、学校適応の上昇といった結果を得た。
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自由記述の分野 |
認知行動療法
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
抑うつ感得点がカットオフ以上の生徒は抑うつ得点が統計学的有意に減少し、カットオフ以下の生徒はレジリエンスを導く心性を示す得点が統計学的有意に上昇した。これは、本プログラムの有用性が実証されたとともに、クラス全体で授業を実施する意義を説明していると言える。さらに本授業を実施した生徒の学校適応を示す得点が有意に上昇し、受けなかった生徒のそれは上昇しなかったことから、学校適応の面からも本授業実施の意義が見いだされた。しかし、学校適応上昇が、ストレスマネージメント力の上昇による点が大きいのか、評価されない環境下で級友で意見交換する授業スタイルがより関連しているのか見極めることが出来ず検討課題となった。
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