| 研究課題/領域番号 |
15K04383
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育社会学
|
|---|
| 研究機関 | 京都外国語大学 |
|---|
研究代表者 |
山崎 その 京都外国語大学, コミュニティ・エンゲージメントセンター, 副センター長 (70449502)
|
|---|
| 研究分担者 |
伊多波 良雄 同志社大学, 経済学部, 教授 (60151453)
太田 浩 一橋大学, 森有礼高等教育国際流動化機構, 教授 (70345461)
|
|---|
| 研究協力者 |
宮嶋 恒二
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 大学経営 / 大学評価 / DEA/Malmquist生産性指数 / 階層化意思決定法（AHP） / ベンチマーク |
|---|
| 研究成果の概要 |
大学経営において、学内の合意を得ながら課題解決に導く手法の一つとして階層分析法（Analytic Hierarchy Process：AHP）やベンチマーキングを用いた分析を行った。教育のように大学の存在意義そのものである機能については、どの大学であっても、またどのような状況にあっても常に重要な課題と認識されている。しかし、教育以外については大学の経営状態や大学関係者の立場によって捉え方が異なり、課題の重要度と実際の取組内容とは必ずしも一致していないことを明らかにし、大学経営の問題点を指摘した。
|
| 自由記述の分野 |
大学経営、高等教育システム、大学評価
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大学は生き残りをかけて、各々の特性を活かした新しい価値を生み出すための変革を必要としている。変革を実現するためには、大学の特性に応じた施策・計画を策定し、それらの成果を的確に測ること、そして評価結果に従って改善するという合意を得ることがポイントとなる。
本研究では施策や計画に合致した評価指標のデザイン手法を開発し、学内及びステークホルダーと合意形成するための方法について考察した。これらは、年々厳しくなる大学の経営にとって有効な手法の一つと考えられる。
|
