| 研究課題/領域番号 |
15K04513
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| 研究機関 | 国士舘大学 |
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研究代表者 |
小野瀬 倫也 国士舘大学, 文学部, 准教授 (00609761)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 教授学習過程 / 可視化 / 授業構成支援 / プロセスマップ / 理科授業 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は理科授業における教授学習過程を可視化することによって、授業者の授業の構想、実施から省察の過程を支援するシステムを構築することを目的としている。
1.先行実践の分析。研究の理論的背景を固めるために、先行研究等を精査し、本研究との関連を整理した。その上で，先行実践として既に収集されている理科授業に関するデータ（学習指導案、授業ビデオ、子どもの記述など）を対象として分析を行った。その結果から「理科授業での教師の判断行動モデル」「教師の教授活動調整モデル」を構築することができた。これらのモデルは、教師と子どもによって理科授業が営まれている様をマクロな視点から捉えるものであり、本研究の土台として位置付けられる。
2.分析の視点の明晰化。上述の２つのモデルによって教授学習活動を具体的に捉える視点として、教師の教授方略を「教授ストラティジー」、その具体的行為を「教授スキル」とし、これらの関係を「教師の判断行動分析の視点」としてまとめることができた。また、これの有効性を授業実践での教授学習過程の分析を通して検証することができた。1及び2の内容は学術論文としてまとめられた。
3.教授学習プロセスマップの書式検討。教師と子どもによる教授学習過程を可視化する教授学習プロセスマップは、以下のツールとして実際に使用した。即ち「授業実施前の学習指導案分析ツール」「授業見とりツール」「授業実践実施後の可視化ツール」である。これらは、授業実践において実際に使用し修正が重ねられた。平成28年度の授業実践の構想、見とり、分析等においては大きく変更することなく使用できることが見込まれる。
4.授業実践。同一の授業者に対して3回の授業実践を公立小学校２校，中学校１校において実施した。これとは別に1～2回の授業研究会(小学校3校、中学校4校)に参加した。その中で2、3の内容が精査され実践に使用できる形に構築されてきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究が概ね順調に進行している理由について、研究計画に掲げた以下の4つの視点からまとめた。
1.授業実践の分析。授業実践への参加，記録，分析等について予定通り実施することができた。
2.教授学習プロセスマップ。書式を決め、実践に適用することが出来た。その結果を反映し，修正を加えることができている。
3.システム構築のための実践。実現可能なシステムとして、概ね3回を1つのパーケージとすることが望ましいと考えられる。このパーケージでの実践を3つの学校で行うことが出来た。しかし、デザイン実験的な要素が大きく、言い換えれば試行錯誤の段階を経てきたため、今後はシステムをある程度固定する必要がある。
4.研究成果の発表。平成27年度は、研究の構想と途中経過について日本理科教育学会全国大会にて発表し，研究者や現場教員から意見をきくことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、「理科授業構成支援システムの構築」に向けて、システムの実施を行う。平成29年度は、システムの実施を受けてその評価と修正を行うことを予定している。平成30年度は研究のまとめの年度である。平成28年度は、以下の内容で研究を推進する予定である。
1.教員の研修カリキュラムへの適用を試みる。2つの自治体が実施している研修制度において、「3段階（回）の研修パッケージ」（名称は今後検討する）の適用を試みる。
2.教授学習プロセスマップ、教師の判断行動分析の視点の検討。これらについて、①におけるカリキュラムへの適用結果から改良を加える。また、研修パッケージとは別に熟達者等の授業実践と分析を重ねプロセスマップ，分析の視点の精緻化を進めていく。
3.教員養成プログラムへの適用。教師と子ども（集団）による教授学習過程を可視化する教授学習プロセスマップを「授業見とりツール」「授業実践実施後の可視化ツール」として学部生の指導に導入する。同様に、学生の授業構成支援を進めるために現場の授業実践や学生が行う模擬授業のデータベース化を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は、年度末に人件費が生じることを見込んでいた。人件費がデータ処理にかかる時間に左右されるため、多めに予算を組んでいた。その結果として次年度使用額が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、実践授業で使用する理科実験に関わる消耗品が増えることが予想されるため次年度使用額は、これに充てることとする。
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