| 研究課題/領域番号 |
15KT0004
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 特設分野 |
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| 研究分野 |
ネオ・ジェロントロジー
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 (2016-2019)
浜松医科大学 (2015) |
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研究代表者 |
山岸 暁美 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師(非常勤) (30433626)
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| 研究分担者 |
森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
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| 研究期間 (年度) |
2015-07-10 – 2020-03-31
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| キーワード | advance care planning / 地域包括ケア / 在宅・救急医療の連携 / 医療・介護連携 / 高齢者救急 |
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| 研究成果の概要 |
１）緊急時連絡シートの運用、２）介護支援専門員への研修、３）高齢者搬送に関するローカルルールの運用、４）市民啓発、の4本柱から成る介入プログラムについて、Cluster-RCTのデザインを用て評価した。結果として、介入群では有意に、人生の最終段階の過ごし方の希望を表明する者が多く、また希望と実際が合致する率が高く、人生の最終段階の望まない救急搬送は減った。プロセス評価では、介護支援専門員が利用者との信頼関係をベースに、ACP知識の提供、伴走型支援の確証をすることで、対象者のACPレディネスを向上させ、また希望や話の内容により適切に医療者に繋ぐ対応がアウトカム向上に貢献していたことが示唆された。
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| 自由記述の分野 |
地域医療
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ご本人の望む過ごし方を含む人生会議の結果を介護・医療の専門職が共有することで、人生の最終段階のアウトカム向上に貢献しうることが示唆された。
研究事業のプロセスで得られた知見に関しては、2017年度～2019年度の厚生労働省医政局「在宅医療・救急医療連携にかかる調査・セミナー事業」や「基礎自治体が取り組む在宅医療・救急医療連携推進のための手引き」においても、多くの知見が活用された。さらに、基礎自治体（70件）、大学等教育（45件）、医療機関（69件）、職能団体（66件）、その他（35件）と、多くの自治体および団体で当該研究に関する講演会が企画された。
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