研究課題/領域番号 |
16H01784
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
環境影響評価
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研究機関 | 愛媛大学 |
研究代表者 |
田辺 信介 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 特別栄誉教授 (60116952)
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研究分担者 |
国末 達也 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 教授 (90380287)
岩田 久人 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 教授 (10271652)
野見山 桂 愛媛大学, 沿岸環境科学研究センター, 准教授 (30512686)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 新規残留性有機汚染物質 / 生物蓄積 / 環境動態 / 生態影響 / リスク評価 |
研究成果の概要 |
既存の残留性有機汚染物質(POPs)に加え、近年POPs条約に追加登録された臭素系難燃剤および代替難燃剤による広域汚染の実態、生物蓄積特性、経年変化の究明に取り組んだ結果、アジア広域に生息する淡水魚がPOPsだけでなく代替難燃剤に汚染されていたこと、わが国では新規POPsのHBCDsの汚染が顕著であり野生鳥類に生物濃縮していたこと、そして外洋性鯨種の蓄積濃度は現在も上昇していることが明らかとなった。またin vtiroアッセイ試験と機器分析から、野生鳥類の肝臓において未知のAhRアゴニストの存在が示唆され、途上国のe-wasteではミックスハロゲン化ダイオキシンの二次生成が判明した。
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自由記述の分野 |
環境化学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アジア太平洋地域に生息する野生生物を対象に新規POPsとして知られるヘキサブロモシクロドデカン(HBCDs)やPOPs代替物質のモニタリング事例はきわめて少なく、本研究で得られた成果は、POPs条約の有効性評価や対象物質の追加について重要な基礎的知見となり得る。また、電気・電子機器廃棄物(e-waste)の不適切なリサイクル処理による化学物質汚染は、既知のPOPsだけでなく多様な有害化学物質の二次生成も関与していることを初めて突き止めた本研究成果は、現地での廃棄物処理に関わる規制の整備が急務であることに加え、資源循環と越境移動の適正化を目指す国際的な枠組みを制定する必要性を強調するものである。
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