| 研究課題/領域番号 |
16H02693
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| 研究機関 | 東京情報大学 |
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研究代表者 |
川口 孝泰 東京情報大学, 看護学部, 教授 (40214613)
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| 研究分担者 |
浅野 美礼 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (00273417)
日向野 香織 つくば国際大学, 医療保健学部, 講師(移行) (10709695)
佐藤 政枝 横浜市立大学, 医学部, 教授 (30363914)
吉岡 洋治 東京情報大学, 看護学部, 教授 (40284195)
大石 朋子 (大塚朋子) 東京情報大学, 看護学部, 講師 (40413257)
豊増 佳子 東京情報大学, 看護学部, 講師 (60276657)
伊藤 嘉章 東京情報大学, 看護学部, 助教 (60804870)
今井 哲郎 長崎大学, 工学研究科, 助教 (10436173)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 遠隔看護 / 地域包括ケア / 情報セキュリティ / 看護情報学 / 情報教育 |
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| 研究実績の概要 |
これまでの遠隔看護技術構築の研究過程で検討してきた基礎研究を中心に、これまでの研究成果を結集し、実用化のためのグランドデザインを試験運用し、システムとしての確立・検証を進行中である。時々刻々と進化する情報技術に適応するために、これまでの10年間あまりの実績の実用化を目指し、最新技術を取り入れた機器の整備も行った。とくに本研究では、今後、医療用として使用するセキュリティ性の高い、クラウドコンピューティングによる本格実施を目指して取り組み、実用化に対応できるわかりやすい簡便なシステム構成と、他分野融合を見据えたグランドデザイン、および高いセキュリティ性を確保することが求められる。これらを実施していくため、進化する情報科学に対応できる、実践型の研究センターの設置が必須であるために、研究代表者が所属する東京情報大学内に、「遠隔看護実践研究センター」を設置し、学融合的なアプローチによって、多職種連携体制を構築を進め、実証研究に向けて東京情報大学訪問看護ステーションの開設を行った。
本年度においては、「遠隔看護技術」を、対象に合わせたものとして機能させるために必要な各種デバイスの統合を含む整備および遠隔看護の実施、評価・検証を実施した。また、これらを実施できる遠隔看護の実施者・管理者に必要な教育プログラム（現任教育、看護基礎教育を含む）の作成を千葉大学医学部附属病院地域医療連携部との協同を通して、看護情報学の専門家の育成に向けたカリキュラムの構築と運用評価方法を構築した。さらに「遠隔看護技術」を、対象に合わせたものとして機能させるために必要な各種デバイスの整備と、対象に合わせたプロトタイプの提案、および遠隔看護の実施、評価・検証を行った。研究者らは遠隔看護に用いることを目的にバイタルサインの自己管理デバイスの開発を実用化に向けて試験運用を実施している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は以下の3つのミッションを達成目的とした。
①「遠隔看護技術」を次世代の在宅医療の情報インフラとしての基盤整備と実証。
②「遠隔看護技術」を機能させるために必要な各種デバイスの整備と、対象に合わせたプロトタイプの提案。
③「遠隔看護技術」の提供者・管理者に必要な教育プログラムの作成・実施し、「遠隔看護技術」を次世代の在宅医療の情報インフラとしての基盤整備と実証を実施した。そのために、学内外の研究者、専門職の連携、関連企業との協同を実施していくために、「遠隔看護研究実践センター」を設置し、研究・教育の拠点を形成した。また当該大学内に「東京情報大学訪問看護ステーション」を設置し、実践との協同をはかるための実践の場を設置した。
29年度においては、「遠隔看護技術」を、対象に合わせたものとして機能させるために必要な各種デバイスの整備および遠隔看護の実施、評価・検証を行った。また遠隔看護の実施者・管理者に必要な教育プログラム（現任教育、看護基礎教育を含む）の作成・実施と評価、さらには、それらを活用するための資格制度（看護情報学の専門家）に向けた取り組みを実施し、実際に連携施設との協同によってその運用・評価を実施した。さらに、「遠隔看護技術」を、対象に合わせたものとして機能させるために必要な各種デバイスの整備と、対象に合わせたプロトタイプの提案、および遠隔看護の実施、評価・検証を行った。内容は、これまで研究者らは遠隔看護に用いることを目的にバイタルサインの自己管理デバイスの開発を更に実用性が高いカスタマイズを行った。その一つが、指尖脈波の複作系カオス解析による看護情報への活用や、遠隔看護に用いるバイタルセンサーの臨床応用に向けた実証研究などである。これらは実用化可能な状況にある。また、転倒・転落予防のための予兆システムの開発を進め、実用化を目指し更なる基礎実験に取り組んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、遠隔看護の提供者・管理者に必要な教育プログラムの作成・実施と評価。遠隔看護を実施するためには、看護学のみならず、情報科学やコンピュータサイエンスなど、最低3種類の基礎学を学ぶ必要がある。そのためのカリキュラムの立案と、それらを教育する人材が必要となる。研究代表者の所属施設には、システム情報科学を専門とする教育分野が有り、教育を行う人材や施設などが充分に整っている。遠隔看護技術を提供するために必要とされる科目や内容などの検討を行い、それらを効果的に学ぶことのできるカリキュラムを構成し、一定の教育を受けた者たちが、実際に技術を提供できる仕組みを構築していく必要がある。本研究では、研究期間内に遠隔看護教育カリキュラムを構築し、現任教育への提供を実施するとともに、学部教育にも反映できるような方向性で検討を行っていく。必要十分な教育を受けた専門家による実施は必須事項である。
遠隔看護実施者の資格制度（看護情報学の専門家）に向けた取り組み、拠点に遠隔看護ステーションを設け、実際の運営を行う方向性で検討を進める方向で検討する。そのためには、担当看護師には、遠隔看護技術を提供できる高度な能力が必要とされる。研究機関内に、情報教育を基本とした教育プログラムと、遠隔看護技術を用いた際の訪問看護技術教育プログラムの構築が必要となる。これらのプログラムは、将来の「看護情報学」の専門看護師へのたたき台となる育成プログラムとなるものと考えている。
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