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2019 年度 研究成果報告書

持続可能な大学組織の探索:組織の規模と範囲・組織間関係の現状・変容・存続の分析

研究課題

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研究課題/領域番号 16H03780
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 教育社会学
研究機関広島大学

研究代表者

村澤 昌崇  広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)

研究分担者 羽田 貴史  東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 名誉教授 (90125790)
阿曽沼 明裕  名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80261759)
白川 優治  千葉大学, 国際教養学部, 准教授 (50434254)
藤墳 智一  宮崎大学, 教育・学生支援センター, 准教授 (30248637)
立石 慎治  国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 主任研究官 (00598534)
安部 保海  広島大学, 教育室, 研究員 (20531932)
堀田 泰司  広島大学, 森戸国際高等教育学院, 教授 (40304456)
大場 淳  広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (50335692)
渡邉 聡  広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (90344845)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード高等教育 / ガバナンス / サステナビリティ / 組織論 / 組織の生存 / 大学経営 / 組織の意思決定
研究成果の概要

主たる成果は以下の通り。計量データにより、大学組織形態(規模の程度、範囲の多様性)、ガバナンス、組織文化が成果にもたらす影響を検討した結果、近年政府主導で進めらたガバナンスの効果はみられず、むしろ規模や範囲、専門分野構成、歴史・威信等によって成果が規定されること、そして大学の規模・範囲自体が大学の歴史や威信により規定されることが明らかにされた。この知見を踏まえ、大学ランキングに従属的で拙速な、大学の多様性を無視した政策主導の大学組織改革は、むしろ大学を弱体化させ持続可能性を低下させる可能性のあることを指摘した。

自由記述の分野

高等教育論, 教育社会学

研究成果の学術的意義や社会的意義

学術的意義:高等教育の組織研究を進める上で欠かせない、理論研究の整理検討および卓越した分析方法の摂取と応用を行い、高等教育研究のレベル向上を進めた。特に、数量データの分布に適切な分析モデルの応用、そして近年注目される因果推論の方法を応用し、大学の成果に与える要因分析を行った結果、近年進められる組織改革の有効性は見いだせず、大学の規模や範囲、歴史や威信の影響が確認された。
社会的意義:以上の分析結果は、近年進められてきた政策や大学改革の見直しの必要性を訴えるものであり、実際の大学経営へ生かせる知見を提供しうる。

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公開日: 2021-02-19  

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