| 研究課題/領域番号 |
16H05253
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
|
|---|
| 研究機関 | 北海道大学 |
|---|
研究代表者 |
Hanley Sharon 北海道大学, 医学研究院, 特任講師 (80529412)
|
|---|
| 研究分担者 |
松岡 悦子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (10183948)
櫻木 範明 北海道大学, 医学研究院, 名誉教授 (70153963)
伊藤 善也 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70241437)
玉腰 暁子 北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
|
|---|
| 研究協力者 |
柿山 浩一郎
ケイト シムズ
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 子宮頸がん / HPV検査 / 検診 / 自己採取 / 受診率向上 / 若年女性 |
|---|
| 研究成果の概要 |
HPV検査の一つであるHybrid Capture Ⅱは最近のメタアナリシスによると内部コントロールを設定しておらず、PCR法によるウイルス検出ではないため、自己採取検査として適切ではないことが明らかになった。
検診受診率を80%まで増加させると同時に、HPV16型、18型を型別判定するHPV検査を5年ごとに実施することで、全国の子宮頸がん死亡率は55%減少すると予測した。しかし検診受診率は現在のまま推移すると全国の子宮頸がん死亡率は18%しか減少しないこともわかった。
|
| 自由記述の分野 |
がんの疫学、公衆衛生学
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
英国やオーストラリアのような先進国とは異なり、日本における子宮頸がんによる死亡者数を減少させる最も重要な要因は、どの検診法が用いられるかではなく受診率の向上であることを本研究で示すことができた点は意義深い。HPV検査は多くの国で検診受診率の向上が示されており、細胞診とは異なって自己採取検査が可能である。したがって、子宮頸がん検診ガイドラインが見直されるときには、HPV検査を正式に推奨べきであると考えられる。
|
