| 研究課題/領域番号 |
16H05587
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 佐賀大学 |
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研究代表者 |
佐藤 珠美 佐賀大学, 医学部, 教授 (50274600)
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| 研究分担者 |
大橋 一友 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (30203897)
エレーラ ルルデス 大阪大学, 医学系研究科, 招へい研究員 (40597720)
園畑 素樹 佐賀大学, 医学部, 准教授 (50304895)
中河 亜希 佐賀大学, 医学部, 助教 (70453222)
大西 哲朗 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院助教 (70759927)
平田 仁 名古屋大学, 予防早期医療創成センター(医), 教授 (80173243)
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| 研究協力者 |
高崎 光浩 佐賀大学, 全学教育機構, 准教授
中野 理佳 佐賀大学, 医学部, 准教授
榊原 愛 佐賀大学, 医学部, 助教
福澤 利江子 筑波大学, 医学医療系, 助教
田中 博志 田中産婦人科, 理事長
室 雅巳 佐賀県医療センター好生館, 産婦人科, 部長
池田 恵子 佐賀県医療センター好生館, 看護師長
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 産後 / 腱鞘炎 / 上肢機能障害 / 予防 / 自己検診 / 教育プログラム |
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| 研究成果の概要 |
日本での産後の上肢機能障害に関する縦断研究を行い，上肢機能障害の有症率は産後2か月が10.7%，6か月が9.9%であり，発症には育児行動が影響し，QOLが低下することが明らかになった。
国際比較では，手と手関節部痛の有症率は中国（70％）が最も多く，日本（57.7%），ペルー（20.5%）の順であったが，上肢機能障害はペルーが38%と最も多かった。何れの国でも上肢機能障害の早期発見での自己検診の有用性，予防・改善での育児行動の介入の必要性が示された。e-learningを利用した腱鞘炎予防プログラムを開発し，運用実験を行った。効果的な活用については今後の課題である。
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| 自由記述の分野 |
助産学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
産後の腱鞘炎をはじめとする上肢機能障害は，育児や家事に支障を来たし，QOLを低下させるだけでなく，児の落下など安全にも影響する。本研究では，そのような問題を早期に発見する患者自身あるいは看護者による検診法とその判定方法の有用性を確認することができた。また，判定結果に応じたe-learningを利用した腱鞘炎予防プログラムは，患者や家族自身の学習，あるいは看護職による指導に活用することができる。産後の上肢機能障害は世界共通の問題であり，国内外の母親の手や手関節部痛の悩みの軽減に寄与することができると思われる。
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