| 研究課題/領域番号 |
16H06281
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| 研究機関 | 国立民族学博物館 |
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研究代表者 |
吉田 憲司 国立民族学博物館, 館長 (10192808)
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| 研究分担者 |
園田 直子 国立民族学博物館, 人類基礎理論研究部, 教授 (50236155)
丸川 雄三 国立民族学博物館, 人類基礎理論研究部, 准教授 (10390600)
寺村 裕史 国立民族学博物館, 人類文明誌研究部, 准教授 (10455230)
高野 明彦 国立情報学研究所, コンテンツ科学研究系, 教授 (00333542)
西尾 哲夫 国立民族学博物館, グローバル現象研究部, 教授 (90221473)
野林 厚志 国立民族学博物館, 学術資源研究開発センター, 教授 (10290925)
飯田 卓 国立民族学博物館, 学術資源研究開発センター, 教授 (30332191)
卯田 宗平 国立民族学博物館, 人類文明誌研究部, 准教授 (40605838)
平勢 隆郎 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (30144645)
中山 俊秀 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (70334448)
柳澤 雅之 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 准教授 (80314269)
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| 研究期間 (年度) |
2016 – 2018
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| キーワード | 地域研究 / 画像 / デジタル化 / ドキュメンテーション / ビッグデータ |
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| 研究実績の概要 |
デジタル化支援、地域研究情報ドキュメンテーション支援として、カテゴリーA(画像の数が1件5,000点程度を対象とする)を5件、カテゴリーB(1件500～1,000点程度を対象とする)を6件、計11件の課題を採択した。採択されたプロジェクトに対しては、プラットフォーム委員会委員(研究支援代表者・研究支援分担者・連携研究支援者)ならびに技術支援員が支援対象となる写真コレクションの所在地に赴き、資料の点検をおこなうとともに、支援対象者と直接面談して、著作権処理に関する打ち合わせのほか、各プロジェクトの実情に合わせた本プラットフォームの利用形態の調整をおこなった。また、採択者への事業内容の周知徹底を図り、具体的な支援計画を立案するために、採択された公募プロジェクトに対するワークショップを開催した。
本年度は、デジタル化・約18,000点、データベース化・約32,000点の作業を実施し、現在、各採択科研プロジェクトにおいて、メンバーの間で画像を共有化し、科研課題の研究の推進・展開を図っている。
その他の実績として、下記のような活動を実施した。
2018年5月19日(土)に一橋大学一橋講堂に於いて、シンポジウム『デジタル写真データベースが拓く学術活動の未来一蓄積された画像資料をいかに活用するのか-』を開催し、地域研究の分野で、過去に蓄積された画像資料のデジタル化・共有化のための研究支援の重要性を訴えるとともに、支援プログラムが個々の研究の進展に及ぼした効果を検証し、今後の学術のありかたを議論した。シンポジウム終了後には、平成30年度の支援プログラムへの応募を検討している科研費代表者を対象として、個々の質問に答える相談会も実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、カテゴリーAを5件、カテゴリーBを6件、計11件の課題を採択し、デジタル化およびデータベース化を進めた。本年度は、昨年度に引き続き、4月の年度当初から公募を開始し、6月末には採択課題を決定することができた。デジタル化に関しては約18,000点、データベース化に関しては約32,000点の作業が終了し、「公募開始→審査→採択からワークショップの開催→デジタル化・データベース化作業」という確立した一連の流れの中で、スムーズに支援事業を展開できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、公募プロジェクトの募集を4月1日に開始し、応募の締め切りを6月14日に設定したうえで、およそ2ヶ月半の周知期間を設けてニーズの掘り起こしに努める。そして、ホームページの充実によるWEB上での案内に加え、プラットフォームに関するチラシを作成し、関連諸学会の大会等における配布や、研究支援代表者・研究支援分担者・研究支援協力者の所属機関における配布およびメール送信などの手段で、研究者コミュニティに対する広報・周知活動を積極的に実施する予定である。
応募の受け付け後、「地域研究画像デジタルライブラリ」全体を統括するプラットフォーム委員会のもとに置かれる「公募プロジェクト審査委員会」にて審査をおこない、採択課題を決定する。審査結果については、2019年6月末日までに通知する。募集件数については、カテゴリーの再編をおこない、カテゴリーA[写真資料(ガラス乾板、ネガ、ポジなど)のデジタル化とテキスト情報の入力支援を必要とするもの]、カテゴリーB[写真資料(ガラス乾板、ネガ、ポジなど)のデジタル化を必要とするが、テキスト情報の入力は申請者自身がおこなうもの]、カテゴリーC[フィルムやガラス乾板などの資料を含まず、すでにデジタル化されている画像のデータベース化だけを必要とするもの]という3つのカテゴリーを設けて、年間で合計15件程度を採択する予定である。
さらに次年度には、シンポジウム『地域コミュニティのメディアテーク』[2019年5月25日(土)]の開催を予定しており、この分野での研究支援の重要性を訴えるとともに、市井の人びとが撮影した写真を蓄積する「地域デジタルアーカイブ」のあり方を構想するとともに、事業の広範な認知を得ることを目的としている。
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