研究課題
基盤研究(S)
無形資産推計を含む2008 SNAにも対応した新しい日本産業生産性（JIP）データベース等を完成させ、OECDやEU KLEMSなど海外組織とも連携しながらサービス産業生産性の決定要因を分析した。その結果、近年のサービス産業における労働生産性停滞の主因が人的・物的資本蓄積の著しい低迷や人材の不活用、市場の淘汰機能不足にあることを明らかにした。また医療、教育、建設、住宅等のアウトプットの質を計測する手法を開発し、非効率性の原因を探った。研究成果は学術論文186件、学会発表85件、国際研究集会10件、本成果を纏めた深尾編（2021）など図書21件、作成したデータベース7件をウェブサイトで公表した。
社会科学
日本におけるサービス産業に関する統計の整備・改善はほとんど進んでおらず、他の先進国に後れをとっている。本研究では、日本を代表する生産性研究チームが統計部局等と連携し、海外との密接なネットワークも生かし、サービス産業の実質生産・生産性計測の抜本的改善と、生産と消費の同時性を考慮した新アプローチにより、サービス産業生産性の包括的研究を行い、世界の研究と経済政策に、大きな寄与が期待できる。
