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働き方改革は、掛け声のみで実質が伴わない状態が続いたが、働き方改革にITの有効活用は不可欠である。ところが、日本のIT活用度は先進国の中では極端に遅れている。最新のIMDによる国際競争力調査では、日本は遂に34位である。今回のコロナ対応で在宅勤務をさせようにも、その為のインフラ（ハードのみならず、制度等）が整っていない組織が多い。勿論、原因は多層的で、文化も大きな要因だが、同じ日本の中でもIT活用ができる少数の組織はあるので、本研究ではIT活用ができるための組織特性を実証的に解明することにより、日本におけるIT活用とITによる組織成果の向上に資することができる。
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