研究課題/領域番号 |
16K04650
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
篠塚 明彦 弘前大学, 教育学部, 准教授 (50710852)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 世界史教育 / 日本史・世界史融合 / 地域素材 |
研究実績の概要 |
本研究は、高等学校の歴史科目(日本史・世界史)が高校生にとって学ぶ意義を見出しにくい状況にある点に課題を定め、地域の視点から日本史と世界史の融合をはかりその克服の方途を理論的・実践的に探るものである。その際、世界史と日本史・地域史を連結させる意義と、授業づくりの枠組みを実践的に提示し、理論的に確定するとともに、青森県を中心に東北地方を事例に位置づけながら地域素材を活用した日本史・世界史融合の歴史教育内容のあり方を具体的に提示することを目指し、新科目「歴史総合」における実践プランの具体的あり方を提起するものでもある。その目的のため、まず第一に、地域素材を活用した世界史教育内容開発の基礎的理論の構築に向けて次のことに取り組んだ。①高校生や中学生の世界史認識や歴史意識の検討を行うための資料収集と検討、②歴史学の立場から提起されている世界史を中心とした歴史教育改革についての資料収集と検討。これを受けて、歴史学及び周辺諸科学の成果を援用した世界史教育内容についての枠組の構想に着手した。第二に、高等学校や中学校における実践面に着目し、実践資料の発掘・収集を行った。歴史教育の改革については、現場の実践レベルにおいても議論されており、実践事例も提示されている。そこで、それらの実践事例の発掘・収集を行った。実践事例収集の対象としたのは次のものである。①地域素材に着目した実践事例、②歴史教育内容(特に世界史)の改革に着目した実践事例、③歴史教育改革に実験的実践研究を行っている研究校の事例。資料の収集については全国規模の研究会・学会のほかに、現場教員を中心に組織されている小規模な研究会や報告会も視野に入れて取り組んだ。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
次期学習指導要領に向けて、新科目「歴史総合」に関する議論が活発化していることを受けて、歴史学の立場からの歴史教育改革への提起や学校現場での日本史を視野に入れた世界史の取り組み、世界史を視野に入れた日本史の取り組みなどが進められている。そのこともあって、計画段階において、予定通りに行い得るかやや懸念もあったが実践面での資料収集がほぼ予定通りに進めることができ、全体として概ね順調に研究計画を遂行することができた。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度は概ね順調に研究を進展できているので、平成29年度以降も当初の研究計画に沿って進めていくものとする。 平成29年度は以下のことを行っていく。まず第一に、引き続き実践事例の発掘・収集を進めるとともに、その分析作業を行っていく。分析に際しては、A)課題意識、B)生徒の進路、C)時代、D)地域という四つの視点に基づいて、個々の実践事例の分類を行い、一般化可能な部分を抽出する。これらを受けて基礎理論を構築する。第二に、ここまでに構築した基礎理論をもとに、実践化を進める。その際、新たに告示される予定の学習指導要領の「歴史総合」の内容を検討しつつ進める。また、実践化に際しては、その有効性を確認する検証作業を行いつつ進めていく。 さらに平成30年度には以下のことに取り組んでいく予定である。まず平成29年度までに構築した理論的枠組をもとに、青森県及び東北地方の地域素材を活用した日本史・世界史融合の歴史教育内容の開発を行う。青森県内を中心に、活用可能な地域素材を調査・収集し、具体的な授業づくりを行っていく。開発した授業は高等学校の現場で実施し、検証作業を行い、有効性を高め、現場での取り組みが可能なように一般化を進める。また、最終年度となる平成30年度には3年間の研究成果を報告書としてまとめていく予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
物品費のうち、情報端末(モバイルパソコン)および印刷機(プリンター)について当初の計画段階よりも廉価で同等の性能のものが発売され、それらを購入したために次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
全国的に歴史教育改革に関連した実践的取り組みが活発となっているために、実践資料の発掘・収集のための旅費として充当する計画である。
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