2016 年度実施状況報告書

肢体不自由大学生に対するPDFファイル利用デジタル教科書の適用・評価に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	16K04853
研究機関	神戸学院大学
研究代表者	奥英久神戸学院大学, 総合リハビリテーション学部, 教授 (30248207)
研究分担者	渡辺崇史日本福祉大学, 健康科学部, 教授 (30410765) 坊岡正之広島国際大学, 総合リハビリテーション学部, 教授 (90352012) 佐野光彦神戸学院大学, 総合リハビリテーション学部, 講師 (30446033)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード	肢体不自由大学生 / 印刷教科書 / 電子教科書 / メディア変換
研究実績の概要	研究代表者および研究分担者が所属する３大学において、次年度から実施する評価実験の被験者候補を選定するための準備として、各大学における印刷教科書の取り扱いに障害を有する肢体不自由学生の在籍状況を調査した。この結果、一大学においては被験者候補の肢体不自由学生が在籍するが、他の２大学では極めて少ないことが明らかとなった。この現状を検討した結果、翌年の新入生まで待って被験者となる肢体不自由大学生について再度検討して被験者候補を選定すること、および一時的に肢体不自由となる学生が存在することから身体機能を制限した健常学生を被験者としたシミュレーションによる評価実験を併せて実施することとした。このため、当初は今年度に計画していた評価実験のための準備作業は次年度前半に実施することした。また、評価時に使用するNASA-TLXのアンケートをパソコンで実施するためのソフトウエアについては、公開されているプログラムについて、本研究での利用可能性を検討することとした。一方、米国大学（カリフォルニア大学バークレー校）のDSPS(障害学生支援室)の調査では、これまで未訪問のメディアセンターを調査した。教科書のPDF化は肢体不自由以外の障害学生にとっても必要になるため、メディアセンターの主要な作業として位置づけられ、複数の専門のスタッフが作業に従事するとともに、PDF化したデータのデータベース化も行われ、以後に同じ教科書のPDF化が必要となった場合に有効利用できるシステムが構築されていた。また、教科書以外の印刷物のメディア変換として、教員が出題する試験問題のPDF化にも対応していた。これらメディアセンターの作業内容は当初の予測を超えたものであり、障害学生支援の主要な業務として位置づけられており、教科書のPDF化が肢体不自由学生だけではなく多様な障害の学生の支援に有効であることが確認された。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由次年度の評価実験で被験者となる候補の肢体不自由大学生について研究代表者と研究協力者が所属する３大学で調査した結果、従前の予測より少ない在籍状況であったため、被験者候補を選定できなかった。これにより、研究代表者と研究分担者のいずれも印刷教科書から電子教科書を作成する経験を有していたが、その準備等は行えなかった。一方、評価実験で使用するNASA-TLXのアンケートをパソコン上で実施するためのプログラムについては、既開発のものが公開されていることが分かったので、それを入手して試用し、本研究での利用可能性について検討した。次に、カリフォルニア大学バークレー校（UCB）の障害学生支援室の調査では、これまで情報を入手できなかったメディアセンターを訪問し、支援内容を確認することができた。この結果、印刷教科書のメディア変換が規模の差異はあるが米国の多くの大学で実施されていること、これらのデータを蓄積して共同利用していること、恒久的な障害学生以外に一時的な外傷や疾病による障害学生(主に肢体不自由学生)に対する支援も行っていることなど、予測を超える有効な知見を得た。以上の研究結果を達成度から評価すると、被験者候補の選定と準備は、当該学生数が少なかったため、十分に達成できなかった。しかし、印刷教科書の内容をPDFにメディア変換する方法が障害学生支援の一手法とし確立され実施されていること、および一時的な障害を有する学生も障害学生支援の対象としていることなど、当初に予想予測しなかった情報を得ることができた。これらを総合的に判断すると、評価実験の被験者選定は次年度の課題となったが、本研究の方向性を確認することができ、さらに一時的な障害学生も支援の対象とするという新しい知見を得ることができたため、次年度以降の本研究を円滑に進めることができる見通しがつき、概ね順調に推移していると考えられる。
今後の研究の推進方策	今後は、被験者に、印刷教科書と、その印刷教科書の内容をメディア変換によりPDF化し携帯情報端末(タブレット)にインストールする方法で作成する電子教科書の両方を使用させ、各使用時における作業負荷を実験的に計測する。そして、両者の作業負荷の差異から操作のしやすさの違いについて検討する。予定では、大学生を被験者とするため、前期（4月～8月）に被験者の選定と電子教科書等の準備を行い、後期（9月～1月）に評価実験とデータ収集を行う。そして、2月～3月に結果の分析と最終年度の課題を検討する。被験者については、初年度に候補者を選定できなかったため、次年度前期において研究代表者と研究分担者が属する３大学で再度調査を行い、候補者を選定するとともに、実験で使用する印刷教科書とそれをメディア変換した電子教科書の準備を行う。これと併行して、初年度の研究結果から評価実験の被験者として対象に含めることが適切と考えられる一時的な障害を有する学生を対象として、同様の実験を行う。実際には、疾病等により一時的に肢体不自由を有する学生を多数集めての評価実験は困難なため、健常学生による模擬評価実験を行う。この模擬評価実験では、健常学生の上肢機能を制限した状態で印刷教科書と電子教科書の操作を行わせ、障害学生の場合と同様の評価を行う。機能制限は、教科書の操作に必要となる上肢機能を対象とする。具体的には、操作を片手（利き手）だけに制限した場合、操作を片手（非利き手）だけに制限した場合、両手で操作するが非利き手の指機能を制限した場合、両手で操作するが利き手の指機能を制限した場合、を予定している。評価実験で使用するNASA-TLXのアンケートをパソコン上で実施するためのプログラムについては、昨年度に入手した既存プログラムの評価結果から、上記の実験への適性を検討し、必要な場合には機能を追加したプログラムを新たに製作する。
次年度使用額が生じた理由	次年度使用額が生じた状況を以下に示す。１）今年度においては、次年度の評価実験の被験者候補を選定し、その後に携帯情報端末を含む評価実験用器材を購入し電子教科書作成等を行う計画であった。しかし、今年度の研究において評価実験実施予定の各大学で十分な候補者を選定できなかったため、次年度での実施することとなった。２）NASA-TLXアンケート用プログラムの製作を予定していたが、既存のプログラムが公開されており、今年度はこの評価を行うこととなったため、実際の製作にかかる経費を支出しなかった。
次年度使用額の使用計画	次年度の使用計画は以下のとおりである。１）について：次年度前半において再度候補学生の選定作業を行い、この結果にもとづき評価実験用器材の準備を進め、このために予算の支出を計画している。これに加えて、今年度の研究結果から一時的な障害学生を新たな評価実験の被験者とすることとなったため、この評価実験用器材の準備を進め、このために予算の支出も併せて計画している。２）について：今年度における既存プログラムの評価結果にもとづき、新たなプログラムの製作を研究協力者に依頼し、そのための予算の支出を計画している。