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買い物不便と高齢者の活動・健康の関連はさまざまな先行研究で報告されているが，横断的な分析であり曝露期間や脱落が考慮されていない．買い物不便への曝露期間が長い地域では，曝露によりすでに健康を損なった者は調査対象から脱落してしまっており，みかけ上買い物不便の影響は過小評価されている可能性がある．そこで，愛知県知多圏域在住の高齢者の調査データ，タウンページデータベースの2001年から2010年の3年おきの4時点データを用い，買い物不便地域を「曝露期間が長い地域」「曝露期間の短い地域」に分けて，食物摂取頻度，外出頻度の状況をみた．食物摂取，外出頻度とも，「曝露期間の短い地域」では，買い物不便でない地域の居住者に比べて有意に「少ない者」が多く，「暴露期間の長い地域」では多くないことが明らかになった．この分析では各個人の食料入手手段についての調査データがなく，入手手段を特定できていなかった．また他地域で同様の結果がみられるのかを確認するため，食料入手手段についての質問項目を含んだ2013年調査データ，東京大学空間情報科学研究センターとの共同研究によって利用可能となった2010年から2013年の各年の小売店データを用いて食料入手手段を考慮しつつ，買い物不便の曝露期間の長さの違いを考慮した分析を行った．その結果，愛知県のデータのみを用いた分析と同様に曝露期間の短い地域で食物摂取状況が悪くなりやすいことが示された．
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