| 研究課題/領域番号 |
16K09140
|
|---|
| 研究機関 | 自治医科大学 |
|---|
研究代表者 |
中村 剛史 自治医科大学, 医学部, 講師 (20554554)
|
|---|
| 研究分担者 |
小谷 和彦 自治医科大学, 医学部, 教授 (60335510)
藍原 雅一 自治医科大学, 医学部, 講師 (80360080) [辞退]
古城 隆雄 東海大学, 健康学部, 准教授 (70518787)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 医療の地域偏在 / 地理的近接性 / 浮動医療圏法 / 地理情報システム / 潜在的近接性 / 空間集積 / 地域医療 / 医師不足 |
|---|
| 研究実績の概要 |
医療資源の地域偏在の解消が地域医療の重要な課題になっている。地域偏在の指標として、単位地域ごとの人口比の地域間比較が用いられることが多いが、この方法では距離的な身近さは評価できない。効果的かつ効率的に地域医療が展開されるためには、住民の身近な地域の医療が欠かせない。距離的な近接性を考慮に入れた医療資源分布の指標の算出方法であるthe floating catchment area（FCA）法が存在するものの、日本での応用は少なく、特有の地理的特徴や、少子高齢化や医師不足等の課題を抱える日本で、本法の特性は明らかになっていない。本研究の目的はこれを明らかにすることである。
これまでに、病院の地域分布に関して、人口対病院数とE2SFCA法とでは異なる特徴を反映していることを報告した（BMC Health Serv Res. 2017;17:438）。E2SFCA法と年齢調整E2SFCA法によるそれぞれのアクセシビリティ指標とではきわめて強い相関を認め、当初予定していた地域間の年齢構成の違いによる影響には利用できなかった。
平成30年度には、全国を対象に人口対診療所数とE2SFCA法との比較をした。人口の多い市区町村では各指標はほぼ一致するものの、人口の少ない市区町村ではE2SFCA法では人口対診療所数のほぼ10分の1の値と一致した。人口対診療所数による比較では、人口の少ない市区町村で過大評価されてしまう可能性を示した（第58回全国国保地域医療学会、徳島）。次いで、在宅死の地域分布をE2SFCA法で示し、その指標をもとに空間集積分析した。在宅死について、有意に多い地区を認める一方で、有意に少ない地区は認めなかった（Medical Informatics Europe 2018, Sweden）。医療施設の地域分布、医療の帰結である在宅死の地域分布を示しうることを明らかにできた。
|
