現在の海域火山の監視体制では、活動把握のリアルタイム性に課題が残る。また2022年のトンガの火山噴火では、非地震性津波による情報発信の課題が浮き彫りとなった。 水中音波が遠方まで伝播することに着目して、CTBT国際監視制度のハイドロフォンアレイの観測データを解析した。エビデンスデータを得ることが困難な海域火山活動を現場観測などとともに精査したことは学術的に意義深い。さらにハイドロフォンが津波にともなう圧力変化を検知したことから、津波監視にも応用できることを示唆する。海域火山活動は船舶などにも影響することから、海域火山を遠地でリアルタイム監視できることを検証したことは社会的にも意義がある。
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