| 研究課題/領域番号 |
17H01631
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
今村 文彦 東北大学, 災害科学国際研究所, 教授 (40213243)
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| 研究分担者 |
サッパシー アナワット 東北大学, 災害科学国際研究所, 准教授 (00648371)
後藤 和久 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (10376543)
小岩 直人 弘前大学, 教育学部, 教授 (70296002)
原口 強 大阪市立大学, 大学院理学研究科, 准教授 (70372852)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 巨大津波 / 地形変化と回復 / 土砂移動 / 防災・減災 |
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| 研究成果の概要 |
2004年インド洋大津波や2011年東北地方太平洋沖地震津波では，巨大な外力により沿岸部で大規模地形変化が生じ，その後の復旧や復興計画に大きな影響を与えた．本研究では，タイ・スリランカ及び東日本沿岸部を対象として地形変化の長期観測・調査と数値評価を行い，将来の地形変化シナリオの予測を試みた．タイではドローンによる写真撮影・写真測量等のデータを解析し地形回復過程の関係をまとめた．スリランカでは粒度分析や古環境解析を進め古津波堆積物を認定し過去の環境の変遷を明らかにした．東北沿岸では，波前後のデータから海浜地形の変化量を推定し，土砂移動解析によりパラメータ設定と再現性の関係を明らかにできた．
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| 自由記述の分野 |
津波工学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
復旧や復興計画に大きな影響を与えた．この影響は現在も継続しており，さらに予効変動による地盤隆起も加わり，今後数十年を超えるスケールで沿岸部の地形変化が継続するとみられる．したがって，発災後すぐに策定された復興計画は将来的な地形変化や土地利用に応じて柔軟に修正する必要がある，津波後の環境変化の中には，復旧・復興計画が策定される短期間内では評価できない影響が生じる場合がありその実態を評価出来，今後の大災害の後の復旧や復興の段階での留意点などを制することが出来た．
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