| 研究課題/領域番号 |
17H01928
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境政策・環境社会システム
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| 研究機関 | 小樽商科大学 |
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研究代表者 |
山本 充 小樽商科大学, 商学研究科, 教授 (30271737)
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| 研究分担者 |
吉田 謙太郎 九州大学, エネルギー研究教育機構, 教授 (30344097)
高橋 義文 九州大学, 農学研究院, 准教授 (60392578)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 環境配慮行動 / 心理的距離 / 解釈レベル理論 / 要因連関モデル |
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| 研究成果の概要 |
環境問題に対する心理的距離が環境配慮行動に与える影響について分析し、環境配慮行動を促すコミュニケーションについて考察を行った。生物多様性の保全などの環境問題に対する心理的距離が近い場合は、具体的な要因に着目して行動の実行可能性を評価するため、手間や費用等の損失が大きいことを嫌う傾向が強くなる。このため、環境配慮行動の実践を躊躇する。一方、心理的距離が遠い場合は、望ましい行動をとることが優先されるため環境配慮行動は実践される。このため、社会の期待や将来の便益などに対する意識を高めるコミュニケーションが心理的距離を大きくすることに有用となる。
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| 自由記述の分野 |
環境経済学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
環境に優しい意識を持っていても労力や費用等の損失を回避しようとする意識が働いて環境配慮に欠いた行動を選択することも多い。特に日常的行動でも環境影響が間接的な場合にこの傾向が強くなる。こうした行動を変容させるには消費者の心理に働きかけて望ましい行動結果をイメージできるコミュニケーションの有効性が確認されたことは社会的意義がある。また、この際に環境問題に対する心理的距離を変化させることで望ましさや実現可能性の視点に考えを変化させることができる解釈レベル理論の有用性、消費者の環境選好をより的確に把握できるベストワーストスケーリング手法の有用性が確認されたことは学術的意義があると考えられる。
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