| 研究課題/領域番号 |
17H02429
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
宮町 良広 大分大学, 経済学部, 教授 (50219804)
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| 研究分担者 |
山本 健兒 帝京大学, 経済学部, 教授 (50136355)
大呂 興平 大分大学, 経済学部, 教授 (50370622)
藤川 昇悟 西南学院大学, 商学部, 教授 (50411682)
根岸 裕孝 宮崎大学, 地域資源創成学部, 教授 (60336287)
中澤 高志 明治大学, 経営学部, 専任教授 (70404358)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 地域経済 / グローバル生産ネットワーク / ロカリティ / 地域政策 / 九州 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、地域経済発展における２つの研究潮流であるロカリティ型とネットワーク型を検証し、その上で今後に資する統合型モデルを提示することを目的とした。英語圏の経済地理学に浸透したグローバル生産ネットワーク論を理論的アプローチとして採用し、日本にも適用可能であることを示した。国内・海外における地域経済発展の事例を精査し、mobility視点による留学生研究の意義や農業技術開発における生産者の役割を解明した。ジェイコブスのインプロビゼーション論やグローバル生産ネットワーク論の戦略的カップリング論が地域経済発展の統合型モデルとなり得ることを示した。
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| 自由記述の分野 |
経済地理学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域経済発展を解明する新理論としてグローバル生産ネットワーク論の詳しい内容を日本に初めて紹介した。グローバル生産の視点から九州・山口の自動車産業集積に高い持続性があること、また九州におけるロカリティ型発展の事例として、熊本地震後の経済復興における行政の各種制度の役割を解明した。インプロビゼーション人材を確保するために「生活の基本的諸機能」を充足する地域の形成が重要であることを指摘した。これらの成果を国際学会で発表することで日本初の知見を発信した点にも意義がある。
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