| 研究課題/領域番号 |
17H02554
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
林 采成 立教大学, 経済学部, 教授 (40760228)
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| 研究分担者 |
湊 照宏 立教大学, 経済学部, 教授 (00582917)
山崎 志郎 首都大学東京, 経営学研究科, 客員教授 (10202376)
韓 載香 北海道大学, 経済学研究院, 教授 (60396827)
張 紅詠 独立行政法人経済産業研究所, 研究グループ, 研究員 (80707878)
河村 徳士 城西大学, 経済学部, 准教授 (80726191)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 東アジア / 経済成長 / 高度成長 / 経済発展 / 産業政策 / 企業投資 / 技術移転 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の課題は、戦後日本・台湾・韓国・中国からなる東アジアの高度経済成長を経済史的に実証してその国際比較を試みることである。
東アジアは日本経済をはじめ、工業化に基づいて年平均10％前後の高い成長を経験し、開発途上国から先進国ないし中進国となった。このような工業化に基づく高成長を、隣接する国々が、時間差を置きながら成し遂げたのは人類史上、東アジアに限られている 。これらの現象を解釈するため、経済史的手法を取り、それぞれの高度成長メカニズムを明らかにし、さらにその結果の比較を試みた。今のところ、『歴史としての高成長：東アジアの経験』（2019）を公刊し、分析結果をアカデミアに発信している。
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| 自由記述の分野 |
経済史
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的特色は、まず、四ヵ国について産業政策・貿易政策・税制・投資・生産性・長期計画といった同じ視点から検討し、さらに相互間関係に注目することである。それによって自国史のみに基づく歴史認識の限界を乗り越えることができる。次に、継起的に発生するそれぞれの高度成長から東アジア高度成長史の全体像を構築することである。
社会的意義としては、東アジアの国家間緊張が高まる中、四ヵ国間の競争というより、経済協力ないし相互補完を通じてより大きな経済成果を実現してきたという共通の歴史認識を構築できる。このような立場から、四ヵ国にわたる共同研究を実施し、その成果をもって社会一般に対する情報発信の役割を果たす。
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