| 研究課題/領域番号 |
17K03964
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
西 剛広 明治大学, 商学部, 専任准教授 (10409427)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | コーポレート・ガバナンス / R&D投資 / イノベーション / エージェンシー理論 / 機関投資家 / ファミリー企業 / インド |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、コーポレート・ガバナンスがR＆D投資ならびに、イノベーションに与える影響を考察した。企業固有のリスクに応じて機関投資家による所有比率が取締役会構成の多様性がR＆D投資への影響度合いが変化することが明らかになった。また、日本だけではなく、新興国であるインドのコーポレート・ガバナンスとイノベーションの関係について分析を行った。インドの支配的企業形態であるファミリー企業での分析でも、リスク環境によりファミリー所有割合のR＆D投資への影響が異なることを確認した。このように、コーポレート・ガバナンスとイノベーションとの関係はリスクのような要因により調節されることを把握することができた。
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| 自由記述の分野 |
経営学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、機関投資家の所有比率や取締役会構成の多様性のイノベーションへの影響が企業固有のリスクなどにより調整されることを明らかにした。インドのファミリー所有企業に関する分析でも同様の結果を得ることができた。このことは、エージェンシー理論が想定するような機関投資家の圧力が企業のリスク選好的な行動に繋がるとは限らないことを示唆している。また、近年のガバナンス改革で注目される機関投資家とのエンゲージメントの強化や取締役会の社外取締役の増大、女性取締役比率の増加が企業のリスク選好行動を保証するものではなく、状況に応じたガバナンスがイノベーションを喚起する上で重要な課題となることが示された。
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