| 研究課題/領域番号 |
17K03982
|
|---|
| 研究機関 | 関西外国語大学 |
|---|
研究代表者 |
古田 克利 関西外国語大学, 英語キャリア学部, 講師 (20612914)
|
|---|
| 研究分担者 |
中田 喜文 同志社大学, 政策学部, 教授 (50207809)
金田 重郎 同志社大学, 理工学部, 教授 (90298703)
吉川 雅也 関西外国語大学, 外国語学部, 講師 (80802363)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | キャリア / 人的資源管理 / 組織行動 / プロフェッショナル / キャリア開発 / 仕事の意味 / 職業観 / 組織適応 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、組織で働くプロフェッショナルのキャリア発達の促進と停滞の問題をプロフェッショナル・ビリーフの視点から捉え、プロフェッショナル人材のマネジメントのあり方を問うものである。これまで専門性を軸にして議論されることが多かったプロフェッショナルのキャリア発達の問題を、専門性だけでなく経営管理性の側面からも捉え、両者の統合に至るメカニズムに焦点をあてる。そして、プロフェッショナル・ビリーフの概念を新たに導入し、プロフェッショナルの認知を3次元（能力観、仕事観、組織観）で捉え、さらに産業、組織、および家庭の3つの視点から、複合的かつ立体的に、プロフェッショナルのキャリア発達の成長と停滞の問題に迫るものである。
平成29年度は、以下の3点を中心に研究を進めた。
（１）プロフェショナル・ビリーフを構成する仕事観の概念的整理を行った。仕事観には、大きく2つの側面がある。1つは働くこと（＝労働）に対する価値観を表す側面で、これを「職業観」と呼ぶ。もう1つは、働くことによって得られていると個人が知覚する成果に関わるものであり、これを「仕事の意味深さ」と呼ぶ。
（２）プロフェッショナル・ビリーフを構成する組織観の概念的整理を行った。個人と環境の適合概念（Person-Environment fit: P-E fit）には5つの下位概念がある。このうち、個人－組織適合（P-O fit）の認知（組織適応感）に着目することとした。
（３）プレ・ヒアリング調査及びプレ・アンケート調査を実施した。プレ・ヒアリング調査では、4名のプロフェッショナルから聞き取り調査を行った。また、プレ・アンケート調査では計170部の質問紙を15企業に配布し98件のデータを回収するとともに、並行してインターネット調査を通じて500件のデータを回収した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年の進捗状況は以下の通りである。
（１）先行研究の調査を通じて、本研究の鍵概念となるプロフェッショナル・ビリーフの構成概念の検討を行った。具体的には、プロフェッショナル・ビリーフを構成する「職業観」「仕事の意味深さ」「組織適応感」などの概念的整理を行い、平成28年中に収集したデータに基づき測定尺度の妥当性を検討した。
（２）平成28年度に回収したデータを用いて、組織で働くプロフェッショナルが持つ職業観が、仕事の意味深さを介して、また直接的に、組織適応感に及ぼす影響を検討した。具体的には、職業観（個人的側面）が組織適応感に及ぼす影響を検討した結果、有意な直接効果は認められなかったが、仕事の意味深さを介して組織適応感に影響を与える間接効果が有意となった。このことは、職業観（個人的側面）を持つ個人、すなわち「職業（働くこと）は自身の知識や技能を活用できる場として重要である」等の職業観を持つ者は、与えられた仕事に意義をより感じやすく、さらにそのことが組織適応感を高めることを示唆するものである。また、組織適応感への直接効果が認められなかったことは、たとえ職業観（個人的側面）を高く持つ個人であっても、与えられた仕事に意味深さを感じることができなければ、職業観（個人的側面）を持つことだけで組織適応感が高まるわけではないことを表す。この結果から、組織で働くプロフェッショナルの人材マネジメント上の実践的含意として次のことが言える。すなわち、組織で働くプロフェッショナルの職業観（個人的側面）の涵養を図ることに加えて、仕事の意味深さを感じられるような仕事の内容または与え方を工夫することが、彼・彼女らの組織適応を促す。
（３）プレ・アンケート調査及びプレ・ヒアリング調査を行い、一定のデータを回収することができた。以上の点から、おおむね順調に進展していると判断する。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は、まず本ヒアリング調査を実施する予定である。調査については6月以降に対象者に接触を図り日程調整を進める。これまでの調査に引き続き、組織で働くプロフェッショナルに聞き取り調査を試みる。また、プレ・アンケート調査のデータを継続的に分析し、分析結果を論文として取りまとめ国内学会誌への投稿を目指す。さらに、本アンケート調査の実施に向けた、質問項目の精査を行い、平成30年中に大規模調査を実施する予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）ヒアリングの件数が、当初予定していた人数に達しなかったため、旅費分を、次年度に繰り越すこととなった。また、プレアンケート（インターネット調査）の費用について、当初想定していた金額より廉価にアンケートを実施できたため、その差額を次年度に繰り越すこととなった。
（使用計画）プロフェッショナル本人やプロフェッショナルを雇う企業へのヒアリングを、今年度に実施する予定である。その旅費として、繰り越し分の金額を使用する予定である。また、インターネット調査（本調査）費用としても、繰り越し分の金額を充当する。
|
