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本研究では、宮城県沿岸部の高齢者を対象に、仮設住宅から災害復興住宅への転居の経緯において、健康状態、認知機能、日常生活動作がどう変化するかを前向きコホートとして研究し、今後起こりうる災害への対応のために、疾病予防並びに介護予防プログラムを策定することである。被災地において、アンケート調査、簡易認知機能調査、体力測定を前向きに調査し、仮設住宅から災害復興住宅への転居により、高齢者の日常生活動作、認知機能、体力がいかに変化するかを調査した。この研究により今後起こりうる次なる災害時の住環境の変化による健康の悪化、日常生活動作、認知機能低下を予防するための高齢者のマネージメントプログラムを策定した。
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