| 研究課題/領域番号 |
17K14048
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| 研究機関 | 東京福祉大学 |
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研究代表者 |
中園 長新 東京福祉大学, 教育学部, 講師 (10646897)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 教科「情報」 / 教員養成 / 情報教育 / 教育学 |
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| 研究実績の概要 |
高等学校教科「情報」に関しては、2022年度より年次進行で実施される新学習指導要領（2018年告示）への移行を見据えて、学習内容の再検討、現行学習指導要領における開設科目の再検討、教員養成課程における新学習指導要領への対応、教員採用試験の実施自治体の増加や条件（いわゆる副免許の有無）の緩和等、様々な動きが確認されている。また、小学校プログラミング教育の導入やGIGAスクール構想との関わり等、これから近い将来において変革が期待される要因も多い。
本年度の研究では、これまでの調査等で収集してきた各種データの分析・成果発表や、追加調査の実施等を行った。成果発表については主として学会における大会・研究会等での口頭発表を行い、同時に最新情報・資料等の収集も実施した。発表では大学等研究機関の研究者だけでなく、高等学校等で実際に教科「情報」に関わっている教員からの意見やアドバイスもいただくことができたため、今後の調査を実施する上で参考としていく。これらの成果は発表時にいただいた意見等を取り入れてさらに深化させることにより、次年度以降に学術論文等として発表することを予定している。
一方で、大学等における教員養成課程の実態については、各種データ・資料等の収集を継続して実施しているところであるが、分析に関しては更なるデータ・資料等が必要であり、追加調査も必要である。特に近年の教職課程の再認定に伴う動向を把握するためには、単年度のデータ等だけではなく、複数年度のデータ等を比較検討することも必要となる。この点については、次年度に継続して実施予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年度に所属機関が変更となり、研究環境に関しても大きく変化したことから、当初予定していた調査等に遅延が生じている。また、新学習指導要領への移行準備やGIGAスクール構想、さらには新型コロナウイルスによる教育機関への甚大なる影響が研究にも影響を与えており、本研究課題の開始時点に想定していた資料・データや研究期間では十分な分析に至らない状況となった。
遅延している調査・研究に関しては、2020年度に継続して実施する。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度の研究課題継続が認められたため、次年度は不足している資料・データ等の収集ならびに分析を実施し、研究成果の発表を積極的に行う。調査に関しては、大学等の意識調査を現在計画中であり、できるだけ早い時期に当該調査を実施する。調査結果はこれまでの研究成果とあわせて検討・分析し、本研究課題の目標達成を目指す。研究成果の発表については、引き続き学会における大会・研究会等での口頭発表・ポスター発表等を行うとともに、それらの内容をさらに深化させて学術論文等として発表することを予定している。
なお、本報告書作成日時点では新型コロナウイルスによる教育機関の大幅な予定変更や、各種学会における大会・研究会等の延期・中止等が発生しており、調査や成果発表等が予定通り実施できるか先行きは不透明である。今後の状況も予測が難しいため、研究に関してはできる限り早期に実施するとともに、調査等が困難になった場合は速やかに代替案を検討し、遅滞なく研究が遂行できるよう最大限の努力を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究計画に若干の遅れが生じ、今年度までに実施した調査の追加調査等を次年度に実施するよう計画変更を行った。そのため、本研究課題を1年間継続し、今年度までに配分されていた交付額の一部を次年度使用額とする。
主な調査としては、教科「情報」の教員免許に関する教職課程を持つ大学等への調査を実施する。訪問調査等による詳細な情報収集と、質問紙調査等による大局的な情報収集を組み合わせることで、多角的な調査を目指す。また、近年の情報教育を取り巻く状況の変化を把握するため、最新の文献等各種資料の収集・分析も行う。 さらに、研究の最終年度となるため、研究成果発表に関する支出（学会等参加費・出張旅費・論文掲載料等）も見込んでいる。
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