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2017 年度 実施状況報告書

抑うつ予防のための、サポート期待介入ワークの開発に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K18157
研究機関日本大学

研究代表者

亀山 晶子  日本大学, 文理学部, 研究員 (70771252)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワードソーシャル・サポート / 心理教育 / 抑うつ / ストレス対処 / 対人関係
研究実績の概要

励まし,手伝いなど周囲からの様々なサポートは,ストレスを緩衝し,抑うつの予防になることがわかっている。特に,「自分はサポートを得られる」という予測(サポート期待)を高めることが抑うつの予防に重要であり,近年サポート期待を向上させる試みが行われている。本研究の目的は,抑うつ予防のため,家族/友人へのサポート期待を向上させる介入ワークの原型を作成することである。研究の方法として,大学生のサポート期待向上に関連する認知的・行動的要因をもとにワークを作成,大学の授業内で介入ワークを実施し抑うつ予防への効果を検討する。この目的の達成を目指して,本年度はサポート期待を最も向上させる要因を検討し,介入ポイントを絞ることであった。
本年度の研究実績の概要としては,まず,プログラム受講者のデータから,家族/友人へのサポート期待と関連する要因として,受講前の認知的な特徴と個人特性との関連を検討した。特に,対人関係に関する特性として,社会的スキル,対人関係への基本的な考え方に着目し,サポート期待向上との関連を分析した。その結果,スキルよりも対人関係に対する認知的な特徴とサポート期待向上に関連が示唆された。このことから,介入プログラムでは,対人関係に関する考え方のくせを修正するなどの認知行動療法ベースの内容を取り入れることの重要性が示唆された。さらに,サポート期待が低い個人は,普段実際に周囲からサポートを得られていない可能性も考えられるため,周囲がサポートの意思をどのように抱くのかについての過程を検討し,周囲からのサポートを増やすために重要な要因についても検討した。その結果,サポートの受け手に対する親和性がサポート提供に重要な役割を果たすことが示唆された。これらの成果については投稿中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初の計画では,家族/友人へのサポート期待を向上させる介入ワークの原型を作成するため,本年度はサポート期待を最も向上させる要因を検討し,介入ポイントを絞る予定であった。しかしながら,データ分析や投稿に時間を要し,一部分析課題が残るとともに,成果の公表に至っていない。
その理由の一つは,まず分析予定のモデルの調整に時間を要したからである。過去のプログラム受講者の介入効果として,友人からのサポート期待の向上が示された一方で,家族からのサポート期待の向上は見られていない。この結果の違いは,友人と家族においてサポートの持つ効果やその特徴が異なる可能性を示唆しており,分析においてそれぞれに同じ理論モデルを適用して分析することが妥当でないと判断された。
そこで,友人と家族それぞれのデータに適合しうるモデルを再構築するため,過去の受講者のワークシートから,普段の友人/家族それぞれとのサポートのやりとりの特徴を詳細に検討しなおす必要が生じた。そして,修正されたモデルでサポート期待向上に関連する要因を検討することとなった。このように,モデルの構築と確認に想定した以上に時間を要した。しかし,再構築したモデルの適合は良好であり,介入ワーク原案作成の方向性は確定しつつある。

今後の研究の推進方策

研究計画の方向性としては,大きな変更点はない。ただし,介入点を絞る分析の進行が遅れたためプログラムの内容確定に時間がかかり,当初の計画よりもやや遅れが生じている。
平成30年度は,介入点に関する残りの分析を行いその成果を報告する。そして関連領域の研究者とも議論したうえでプログラム内容を決定した後,予備的に介入ワークを実施しその効果を検討する。
具体的には,平成30年度前半で平成29年度の課題の分析結果を公表し,ワークの原案を作成する。ワーク原案の作成にあたっては,関連分野の専門家や研究者を交えて内容や方法の吟味を行う。そして,平成30年度後半に研究代表者が担当する選択科目において授業内で数回ワークを取り入れ,前後で効果に関する指標を測定する。さらに,ワーク後に参加者の感想などから,内容の難易度についても調整を行う。プログラムの評価指標には,友人/家族へのサポート期待,サポートと関連するパーソナリティに関する尺度,適応指標として抑うつ関連尺度やストレスに関する尺度を用いる予定である。介入時期は,平成28年10月から12月にかけて実施し,同意が得られた者に対してのみ平成31年1月から3月にかけてインタビューによる追跡調査を行う予定である。

次年度使用額が生じた理由

平成29年度は,分析モデルの再構築に時間を要したため,予定していた分析実行のための設備購入や人件費・謝金を次年度に延期した。次年度は残った課題の分析のため平成29年度未精算の直接経費(設備備品費,消耗品費等)の支出に加え,新たな調査実施にかかる費用(印刷費,郵送費,謝金),結果の解析(統計ソフト,入力のアルバイト雇用),インタビュー協力者への謝金として使用予定である。さらに,調査データの成果の公表にかかる費用として使用する予定である。

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公開日: 2018-12-17  

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