| 研究課題/領域番号 |
17KT0074
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 特設分野 |
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| 研究分野 |
次世代の農資源利用
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| 研究機関 | 福島大学 (2018-2019)
横浜国立大学 (2017) |
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研究代表者 |
金子 信博 福島大学, 食農学類, 教授 (30183271)
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| 研究分担者 |
中森 泰三 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 准教授 (50443081)
浅井 元朗 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, 連携調整・専門役等 (40355524)
好野 奈美子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, 主任研究員 (20568547)
大瀬 健嗣 福島大学, 食農学類, 教授 (90396606)
石井 秀樹 福島大学, 食農学類, 准教授 (70613230)
渡邊 芳倫 福島大学, 食農学類, 准教授 (30548855)
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| 研究期間 (年度) |
2017-07-18 – 2020-03-31
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| キーワード | 土壌生態系 / 不耕起栽培 / 草生栽培 / 土壌炭素隔離 / 生態系機能 |
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| 研究成果の概要 |
福島第一原子力発電所事故により環境中に放出された放射性セシウムによって、農地を含む広範囲の土壌が汚染された。その除染には表土を剥ぎ取り、汚染されていない山砂を敷設する方法がとられたため、肥沃度が大幅に低下した。除染農地の肥沃度を向上させ持続可能な農業生産につなげるために、耕起と不耕起・草生栽培の土壌を比較した。耕起・草生栽培では、土壌炭素の増加が生じ、土壌の物理性も向上し、地上部の天敵の増加をもたらした。不耕起・草生化は、土壌の機能を高めることによって一定の生産力の維持に寄与していた。農業の経営コストを下げつつ農地の機能を維持する方法として不耕起・草生栽培が有効であることが示された。
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| 自由記述の分野 |
土壌生態学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
福島第一原子力発電所の事故の影響で農地除染を行った場所は、土壌の肥沃度の低下と、担い手不足という二重のハンデがある。
不耕起・草生による農地管理は、世界的に拡大している保全農業の考え方と一致し、農地管理としては今後の進むべき方向を示している。したがって、本研究は、図らずも利用がされないために草生状態となった農地を、省力的に一定の生産が行える農地に活用できる可能性をデータに基づいて示したものである。
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