研究課題
本年度は、ケアクリニックを実施し、看護相談事業の有効性に関するデータを抽出して、まとめた。(1) ケア相談・ケア提供における有効性は、来談者自身のセルフケア能力を高め、それにより、QOLを高める効果があった。医師主導型の相談事業との違いは、来談者の生活に合致した行動変容を目指した具体的な指導によると、来談者からは評価された。(2) 看護教育における有効性はケアクリニックが認定看護師などのスペシャリストの実習受け入れ先となったり実務者への研修のプログラム作成や研修の実施に携わったり、実践者の教育に効果的であった。また、看護基礎教育においては、学部生への講義や演習をより実践に近い内容で実施できる効果があった。教員が実践者とともに看護することによって、ユニフィケーションが促進され、理論と実践が相乗的に結びついて、特に大学院生の看護実践における考察が深まるなどの効果が認められた。(3) ケア物品の提供・開発における有効性は、ケアクリニックを行っている教員が窓口となって、ケア物品の開発業者とケア現場をつなぐ役割を果たすことが明らかとなった。今年度開発中のケア物品として、座椅子補助具の開発があげられる。(4) 保健・医療・福祉支援システムの改善・開発における有効性は、地域に適した情報発信システムの構築に有効であることが示唆された。ケアクリニックの実施者と現場のケアに携わる専門職とが共同で、ケアの実務書を作成、また、地域のケア相談システムを部分的に構築した。
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