トランスローカリティの社会学：条件不利地域と地方中枢拠点都市の生活とキャリア

2021 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 18H00917
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分08010:社会学関連
• 研究機関: 弘前大学
• 研究代表者: 羽渕 一代 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (70333474)
• 研究分担者: 井戸 聡 愛知県立大学, 日本文化学部, 准教授 (40363907) ; 永田 夏来 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (40613039) ; 岩田 考 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (60441101) ; 阿部 真大 甲南大学, 文学部, 教授 (60550259) ; 木村 絵里子 日本女子大学, 人間社会学部, 助教 (60710407) ; 轡田 竜蔵 同志社大学, 社会学部, 准教授 (80388991) ; 白石 壮一郎 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (80512243) ; 寺地 幹人 茨城大学, 人文社会科学部, 准教授 (90636169)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2022-03-31
• キーワード: 条件不利地域 / 若者 / 地方 / 定住 / メディア / 地域 / 移動

研究成果の概要

本研究では、地方に生きる20-30代の若者の生活について実証的に明らかにしている。地方を条件不利地域、地方中枢都市、政令指定都市とに居住地域を分類し、特に条件不利地域の特性を追究した。近年、情報環境の利便性向上などにより地方の生活にかかるデメリットが克服され若者の向都離村傾向が緩和していると指摘されているが、この仮説を検証している。その結果、同じ地方であっても都市においては向都離村傾向が緩和されているが、条件不利地域においては定住志向の若者が多くはない。
また家族との近接居住が確認されており、家族における医療や福祉、労働環境や教育環境などが居住地を決定するうえで顧慮されていると思われる。

自由記述の分野

社会学

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では地方に生きる若者のライフスタイルや価値観について、社会科学的な把握をおこなっている。地方では若者の数が都会と比較して少ないため、量的調査を用いた客観的な調査研究が多くはない。本調査では技術的な限界を乗り越えて、条件不利地域における若者について焦点をあてることができた。その結果「地方」というカテゴリーのなかにもバリエーションがあり、とくに条件不利地域と地方中枢都市や政令指定都市では意識が異なることがわかった。またメディア利用がその地域的な不利を補完するには至っていないということも明らかとなった。