| 研究課題/領域番号 |
18H03420
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分64050:循環型社会システム関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
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研究代表者 |
小口 正弘 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環領域, 主幹研究員 (20463630)
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| 研究分担者 |
田崎 智宏 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環・廃棄物研究センター, 室長 (10353541)
醍醐 市朗 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任准教授 (20396774)
村上 進亮 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (40414388)
西嶋 大輔 福島大学, 共生システム理工学類, 講師 (00827959)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 期待使用年数 / 耐久消費財 / 要因分析 / 長期使用 / 循環経済 |
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| 研究成果の概要 |
消費者による製品の期待使用年数の実態を明らかにし、実使用年数とのかい離とその要因を考察した。消費者アンケート調査から耐久消費財の期待使用年数を推定し、実使用年数が消費者の期待を満たしていないこと、そのかい離の解消によって使用年数を最大30%-70%程度延長できる可能性があることを示した。製品の実使用年数を買替理由別に解析した結果、故障による買替と上位品目への買替で使用年数の違いが見られず、期待使用年数と実使用年数のかい離には製品の物理的な劣化と機能・性能の相対的な陳腐化が同程度に寄与していると考えられた。タイ国において同様の調査、推定を行い、期待使用年数が日本のそれよりも短いことを示した。
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| 自由記述の分野 |
環境システム工学、産業エコロジー
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、製品の長期使用のポテンシャルを示す期待使用年数と実使用年数のかい離とその要因についての分析結果を示した。日本およびアジア途上国においては製品の期待使用年数に関する定量的な調査、推定自体が行われておらず、これを示したことは日本およびアジア途上国における製品の長期使用実現に向けた知見を提供するという点において社会的意義が大きい。また、循環経済の実現に向けた取り組みが進んでいる欧州等において先行して報告されている期待使用年数との国際比較が可能になったことに加え、それら先行研究では整理されていなかった異なる定義の期待使用年数の違いを示したことに学術的意義がある。
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