| 研究課題/領域番号 |
18H03645
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| 研究機関 | 東京女子大学 |
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研究代表者 |
橋元 良明 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (50164801)
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| 研究分担者 |
木村 忠正 立教大学, 社会学部, 教授 (00278045)
森 康俊 関西学院大学, 社会学部, 教授 (00313065)
北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40511960)
是永 論 立教大学, 社会学部, 教授 (50275468)
片桐 恵子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (80591742)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 日本人の情報行動 / インターネット利用率 / SNS利用率 / 継時的比較 / 第1回緊急事態宣言 / コロナ禍の情報行動 / 遠隔勤務 |
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| 研究実績の概要 |
2020年2月末から3月初旬にかけ「第６回日本人の情報行動調査」を実施した。調査対象者は全国満13歳以上79歳以下の男女で最終回収１７９０票、住民基本台帳に基づく層化二段無作為抽出よる訪問留置調査。調査は日記式と質問票調査からなる。その結果、テレビ視聴時間は10代20代において2015年調査より増加したこと、インターネット利用時間はモバイルネット利用が中心になり、2015年よりさらに飛躍的に伸びたこと等が明らかになった。他に、共有動画視聴やゲーム利用時間も全体的に増加傾向にあった。これらは、2020年の調査時点ですでにコロナ禍状況にあり、在宅時間が増加したことの反映と考えることができる。質問票調査からは、たとえばインターネット利用率が40代以下で99%を超え、日本人のほぼ全員が利用していること、スマートフォンの利用率も40代以下で95%を超えたこと、SNS利用率も全体的に増加し、LINEは20代で98%に達したことなどが明らかになった。
また繰越金を活用して2020年4月にインターネット調査によりコロナ禍緊急事態宣言（初回）発令直後の情報行動調査を実施した。調査対象者は全国の15歳から69歳の男女で有効回収票は3696票であった。結果として、人々が自粛行動を始めた大きなきっかけが志村けん氏の死去報道であったこと、コロナ禍状況で情報行動時間が大幅に増加したこと、「トイレットペーパーは中国で生産」というデマに接した人は34.8%であったこと、情報源で最多はテレビであったこと、しかし信じた人はその16.3%に過ぎなかったこと、それでも人々は買いだめに走ったこと、就業者中、遠隔勤務をしている人は28.2%であること,業種別には調査研究系、メディア・広告業、情報産業従事者において遠隔勤務率が高かったこと,等が明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
計画した調査研究はすべて完遂している。
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| 今後の研究の推進方策 |
計画した調査研究はすべて完遂している。
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