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2018 年度 実施状況報告書

江戸時代の絵画における基底材に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K00199
研究機関独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所

研究代表者

安永 拓世  独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化財情報資料部, 研究員 (10753642)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
キーワード呉春 / 白梅図屏風 / 靭皮繊維 / 葛布 / 芭蕉布
研究実績の概要

呉春筆「白梅図屏風」の基底材は、国の重要文化財指定によると、「絹本墨画淡彩」として絹とみなされているが、基底材の組織や繊維を観察すると、明らかに絹とは異なる靭皮繊維を織った布が用いられている。それを科学的に確認するために、所属研究所の保存科学研究センターの協力を仰ぎ、FT-IR(赤外分光分析)の測定器で分析をおこなったところ、そのスペクトルが絹とは異なったため、絹ではない靭皮繊維が使われているのが確実であることが判明した。
呉春筆「白梅図屏風」に用いられている基底材については、すでに葛布との指摘があることから、まずは、葛布に描かれた作例を広く探し出した。とりわけ、静岡の掛川は、江戸時代から葛布の産地であったため、同地ゆかりの画家の作例を中心に、葛布に描かれた作例の捜索を進めたところ、葛布と想定される作品を6点確認することができた。
また、現在でも葛布を制作している静岡の大井川葛布という工房で、実際に葛布の制作工程を体験し、その制作工程や質感の確認作業をおこなった。
その一方で、呉春筆「白梅図屏風」と同様に、現在は絹とみなされている作例の中にも、特殊な基底材を用いたものが含まれていると想定されるため、葛布に限らず、特殊な基底材が用いられた作例について広く情報収集を図り、麻布や芭蕉布などの可能性についても検討した。その際、絵画の基底材に限らず、染織資料も比較対象に含めた。その結果、葛布と芭蕉布が組織や繊維のうえでは、かなり類似しており、両者の同定に混乱がみられることが確認された。また、芭蕉布を基底材としたことが確実な4点の絵画や書跡の作例については、呉春筆「白梅図屏風」の基底材ときわめて類似することが判明した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

呉春筆「白梅図屏風」に用いられている基底材については、すでに葛布ではないかとの指摘があったため、当初は葛布の可能性を視野に検討と調査を進めたが、葛布に類似する靭皮繊維を調査する過程で、芭蕉布とされる靭皮繊維にも類似していることが確認されたため、芭蕉布の可能性についても広く検討を加えることとなった。よって、芭蕉布に関する詳細な調査については、来年度以降の課題となった。
また、所属する研究所の保存科学研究センターと逸翁美術館の協力を得て、呉春筆「白梅図屏風」をFT-IR(赤外分光分析)の測定器で分析をおこなったところ、そのスペクトルが絹とは異なったため、呉春筆「白梅図屏風」には、絹ではない靭皮繊維が使われていることは確実となったが、同測定器では、葛布でも芭蕉布でもセルロース系の靭皮繊維であれば類似したスペクトルを示すため、靭皮繊維の同定にまでは至っていない。

今後の研究の推進方策

今年度、葛布に類似した靭皮繊維を広く調査する過程で、芭蕉布とされる靭皮繊維にも類似したものがあることが確認されたため、今後は、芭蕉布の可能性についても検討を加える必要がある。ただし、葛布に類似した芭蕉布は、現在も織られているような一般的な芭蕉布ではなく、糸に撚りがなく、繊維の取り出しや仕上げの段階で灰汁炊きをおこなわない、生引きの芭蕉布であるとの指摘がある。歴史的な資料の中には、生引きの芭蕉布の事例が確認でき、それが呉春筆「白梅図屏風」の基底材と最も類似しているものの、現在もそうした芭蕉布が制作できるのかどうかは未詳である。
今年度は葛布の制作工房において葛布の制作工程を確認したが、葛布と芭蕉布では、その制作工程も異なるため、今年度は、芭蕉布の制作工房などの調査を進め、芭蕉布制作の現状を把握する必要がある。
そのうえで、さらに、現在作られている芭蕉布と歴史的な芭蕉布との共通点と相違点を確認していく作業をおこないたい。
また、FT-IR(赤外分光分析)では、葛布でも芭蕉布でもセルロース系の靭皮繊維であれば類似したスペクトルを示すため、靭皮繊維の同定にまでは至らなかったが、今後は、類似したスペクトルの中から、葛布と芭蕉布のスペクトルの違いを検出できるような分析法を検討していく必要もある。

次年度使用額が生じた理由

購入しようとしていた機材の入手が難しく、また、新しい機能が付与された新型機が発売される予定のため、それらの機器と、機能を比較した上で、購入を検討したいから。繰り越した金額は、次年度以降に、機材の購入費に充てる予定である。

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公開日: 2019-12-27  

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