研究課題/領域番号 |
18K02529
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研究機関 | 和歌山大学 |
研究代表者 |
山本 奈美 和歌山大学, 教育学部, 教授 (20351934)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 家庭科 / 調理実習 / 実習室管理 |
研究実績の概要 |
本研究では調理実習の授業を担当する教師に求められる多面的なスキルの様相を明らかにすることを目的として、実際の授業場面で求められる授業スキルと、授業運営の前提となる実習室の管理スキルについての検討を計画していた。授業スキルの検討においては、教育実習時の実習生あるいは指導経験の浅い教師による調理実習の授業を記録、分析することを予定していたが、新型コロナウイルス感染拡大防止への対応として小中学校の一斉休校が続いたこと、学校再開後も調理実習授業の実施そのものが困難であったことから実施には至らなかった。代わって、当初から予定していた実習室の管理状況に関するアンケート調査に加え、2020年度の調理実習授業の実施状況を把握することとし、県内の小中学校を対象として郵送によるアンケート調査を行った。 回収率は小学校52%、中学校43%であった。2020年度の調理実習の実施率は極めて低く、回答のあった学校のうち調理実習の授業を実施できていたのは小学校では約半数、中学校では2割であった。実施できなかった理由として、管理職や教育委員会から許可されなかった、授業者自身に調理実習を行うことへの不安があったことが多く挙げられた。実施できた学校でも回数や内容の変更を余儀なくされており、これまでと同等の学習を確保するためには実習の少人数化や衛生管理の徹底など、これまで以上の対応やサポートが求められている。 平素からの実習室の管理については、半数以上で引き継ぎが行われていなかった。管理のための時間や予算の不足を上げる意見も多く、必要な管理ができているか自信がないと考えている担当者が多いのが実態であった。設備の詳細を含め、分析を継続中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染拡大防止への対応として、調理実習の授業そのものが実施困難な状況にあり、小中学校への訪問調査も実施できなかった。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染拡大防止への対応として調理実習の授業実施が困難な状況にあり、再開のためには衛生管理の徹底、換気、実習の人数や形態など、実習室管理や授業運営の面からの新たな課題が予想されたことから、予定していたアンケートに調査項目を追加した。2020年度の状況を把握するために調査時期を遅らせたことから期間を延長し、分析を続ける計画である。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究の遅れにより学会等での成果発表に至っていないことから、次年度使用額が生じている。期間の延長と研究計画の見直しにしたがって進捗を図りたい。
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