| 研究課題/領域番号 |
18K02625
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
権藤 敦子 広島大学, 教育学研究科, 教授 (70289247)
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| 研究分担者 |
加藤 富美子 東京音楽大学, 音楽学部, 客員教授 (30185855)
田中 多佳子 京都教育大学, 教育学部, 教授 (70346112)
本多 佐保美 千葉大学, 教育学部, 教授 (90272294)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 小泉文夫 / 実践開発 / 日本伝統音楽 / 諸外国の音楽 / 民俗音楽文化学習 |
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| 研究実績の概要 |
研究実施計画に基づき，以下の内容を実施した。
（１）小泉が指摘した民俗的基盤と音楽文化，音楽教育の関係に迫るため，民俗音楽の研究と音楽科教育の接点をハンガリーの事例を中心に歴史的に考察した。（２）音楽学習理論構築に向け，諸民族の音楽学習の観点から小泉の音楽教育論を整理した。また，P. キャンベル教授とのミーティング及びWorld Music Pedagogyに関するショート・レクチャーを企画・実施し，理論的な共通点等の考察・検討をした。（３）教材開発に向けて，インドネシアからの留学生を対象にパイロットリサーチを実施，インドネシア音楽研究者の助言のもと，結果を考察するとともに，ガムラン演奏家へのインタビューを行い，伝統音楽への意識，学校教育における取扱い，教授法について調査した。また，小泉文夫が沖縄のなかでももっとも豊かな音楽文化を残している地として紹介した，小浜島の四つの重要な年間行事の一つである「結願祭」の練習場面の取材を実施，民俗音楽文化学習の現状を明らかにした。（４）カリキュラム開発，授業提案に向けて，インドネシア音楽を教材化した授業検証の研究発表（第50回日本音楽教育学会大会），京都教育大学附属桃山小学校，千葉大学附属中学校，京都市立上高野小学校でインド音楽を教材化した検証授業を実施・検討した。（５）研究の発信として，教員を対象とした 2019年度京都教育大学教育改革・改善プロジェクトにおけるワークショップ「世界の音楽を教材とした音楽の授業」での情報交換，宮崎県における世界の諸民族の音楽の教材化に向けた講習，東京都における研究授業「世界の楽器の音楽に親しもう」の授業づくりへの参加，「楽器がつむぐ東アジアの未来」の企画，日中韓の若手クリエーターへの伝統楽器ワークショップ，伝統を現代に取り入れたオーケストラ・伝統楽器・映像のコラボ作品の制作・公演に関わった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
理由：本研究は，日本の伝統音楽や諸外国の音楽を音楽科教育に適切に位置付け，学習理論を構築し，教材の体系化と授業開発の実施，提案を行うことを目的としている。
補助事業期間中の研究実施計画で予定していた，①音楽教育史研究から導かれる課題と，音楽科教育の現代的課題を明確にする，②小泉文夫の遺した膨大な業績と記録から音楽観と音楽学習観を抽出するとともに，それぞれの音楽文化の特徴を確認しながら整理する，③既往の授業実践報告，提案を確認し，体系化するとともに，小・中学校の現場と共同で，教材開発，授業開発を行い，音楽文化に根差した学習の原則を明らかにする，④検証授業を実施し授業研究から学習の状況を考察するとともに，実践の提案をする，のうち，それぞれについて，分担者・協力者がそれぞれの領域で進めており，順調に進捗している。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究実施計画に沿いながら，最終的な提案に向けた見通しをもって，引き続き上記４つの内容を中心に研究を推進する。３年次となる今年度においては，主に以下の内容に取り組む予定である。
（１）小泉の理論と実践との関連を掴むため，コダーイの民俗音楽研究とハンガリーにおける教育実践についてハンガリー実地調査，文献研究を行い，参照する。（２）小泉文夫の音楽教育論について，日本の民俗音楽と芸術音楽に関する言説についてまとめる。（３）昨年度計画した中で十分に解明できていない，ユネスコアジア文化センター（ACCU）による「アジア・太平洋地域音楽教材共同製作事業」での教材化への取組みについて考察する。また，アジア地域における伝統音楽の取り組みや意識調査の一事例として，インドネシアを対象として，在邦インドネシア人へのインタビュー，教科書研究等の調査研究を継続する。（４）複数の学校において教材化検証授業を進める。
ただし，コロナウィルス感染防止に向けた海外渡航，国内移動の自粛，小・中学校の休校，学会大会の中止や延期等により，今年度計画している調査，発表が予定通りに実施できないことも考えられるため，メールや遠隔会議システム等を利用して研究協議を継続するとともに，実施できない調査については来年度の計画の変更等で対応できるよう検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた海外調査の1つが実施できない状況が生じたため，今年度は国内における調査を実施したため。海外調査，国内調査については，当初3年目を少なめに計画していたが，資料の収集をさらに行う必要もあるため，今回生じた次年度使用額を翌年度分の助成金と合わせて，翌年度の調査の充実に充てる予定である。また，翌年度より新たに研究分担者を追加することになり，とりわけ，インドネシア， 日本の伝統音楽教材化についての研究推進が促進されることが期待されるため，研究分担者の役割に応じた配分を行う。
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