| 研究課題/領域番号 |
18K02746
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
岡田 有司 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 准教授 (10584071)
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| 研究分担者 |
長友 周悟 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 講師 (80751081)
榊原 佐和子 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 特任講師 (00761389)
高橋 真理 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 助手 (20751069)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 大学生 / 障害理解教育 / 潜在連合テスト |
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| 研究実績の概要 |
2019年度の研究目的は，2018年度の発達障害理解教育の効果検証を踏まえ，障害理解教育の内容・方法を改善し，1年目と同様その効果について「事前調査」「事後調査」「フォローアップ調査」を実施し、検討することであった。2019年度は約130名の学生を対象に発達障害理解教育と効果検証を実施した。
発達障害理解教育の内容については，昨年度に引き続き特別支援教育，障害者差別解消法・合理的配慮，自閉症スペクトラム障害，ADHD，SLDについて扱った。昨年度は発達障害に関する説明や論述課題を中心に授業が展開されたが，2019年度は偏見の低減に関する接触仮説を援用し，新たに発達障害に関する映像教材を導入することで，間接的な接触による障害理解の促進を意図した。また，発達障害理解教育の効果検証のための指標に関して，これまでは顕在指標の一つとして河内(2004)の障害者観尺度を用いてきたが，新たに「発達障害に対する親近性尺度」の開発に着手した。潜在連合テストの刺激語についても再検討し，昨年まではポジティブ・ネガティブを意味する刺激語を用いたが，実際に発達障害学生に接する際には抵抗を感じるか否かも重要であると考えられるため，新たに接近・回避を意味する刺激語を作成して実施した。このように，これまでの発達障害理解教育の内容・検証方法について改善を加えて研究を実施した。これまでの障害理解教育の効果検証については，「障害理解研究(林・岡田，2020)」に論文が掲載された。
また，本科研では発達障害理解教育のための教材を開発することも目的としていたが，研究分担者および障害支援の専門家の協力を得て，発達障害理解教育の教材として活用するための書籍(共生社会へ：大学における障害学生支援を考える)を東北大学出版会より出版することができた。今後の発達障害理解教育ではこの教材を活用していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2018年度に実施した発達障害理解教育の内容を再検討し，映像教材を取り入れたり，新規の尺度開発・刺激語の選定などを行うなど，効果的な障害理解教育の開発に向けて着実に研究が進められている。また，2019年度は約130名を対象に障害理解教育が実施され，2018年度よりも対象学生の数が増加した。更に，これまでの発達障害理解教育の成果は査読付きの論文誌である「障害理解研究」に掲載された。
発達障害理解教育のための教材開発については最終年度に行う予定であったが，障害学生支援に関する専門家や研究分担者の協力を得ることができ，2019年度中に発達障害理解教育の教材として活用できる書籍を出版することができた。
以上のように，発達障害理解教育の開発が順調に進められているだけでなく，教材の作成も前倒しして行うことができたことから，当初の計画以上に研究が進展しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度に当たる2020年度は，前年度に作成した発達障害理解教育のための教材を活用し，さらなる発達障害理解教育の改善・効果検証を進めるとともに，その効果についても学会等で発表していく。具体的には，作成した教材に基づき授業コンテンツを見直すとともに，改善した障害理解教育の効果を「発達障害に対する親近性尺度」や「接近・回避に関する刺激語を用いた潜在連合テスト」などで検証する。また，大学生の発達障害の理解については国内の研究が少ないことから，発達障害理解に関する基礎的な研究も継続する。障害理解教育の開発においては，授業内で教育を実施するだけでなく，障害学生をサポートする学生の育成においても障害理解教育を展開することを目指す。こうした実践研究を通じて大学生の発達障害に対する理解の促進を目指す。
ただし，現状ではコロナウィルスによる対応で，授業がオンライン化になったり不開講になるといった影響が出ている。また，研究代表者の所属研究機関が変わったことにより，教育研究環境に大きな変化が生じている。こうした状況を踏まえ，オンライン授業等での障害理解教育の実施や効果検証の在り方について検討する必要がある。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
発達障害理解教育のための教材作成を、最終年度ではなく2019年度に繰り上げて実施したため、教材作成費として30万円を前倒し請求した。教材は予定通り作成したが、コロナウィルスの影響で2019年2月・3月に予定されていた学会等が中止となり、残額が発生した。2020年度は2020年度分の予算と残額を活用し、発達障害理解教育の開発および成果の発信をしていく予定である。
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