| 研究課題/領域番号 |
18K02861
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| 研究機関 | 京都教育大学 |
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研究代表者 |
浅井 和行 京都教育大学, 大学院連合教職実践研究科, 教授 (30324718)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | メディア・リテラシー / 学習指導要領 |
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| 研究実績の概要 |
ソーシャルメディア時代が到来し、子供たちには新しいメディアを含む様々なメディアに対応する力が求められている。しかし、小学校には情報やメディアについて教える教科はなく、我が国の学習指導要領には、「メディア・リテラシー」に関する記述はない。現在の子供たちはメディアが関連する様々なトラブルに巻き込まれてお り、メディア・リテラシーを育成することは喫緊の課題である。
欧米ではメディア・リテラシー教育は正規カリキュラムに組み込まれるなどして、取り組まれてきた。しかし、日本では、学習指導要領に「メディア・リテラシー」という記述がないため、メディア・リテラシー教育の概念は定着していない。そのため、子供たちは様々なメディア・トラブルに巻き込まれている。 ソーシャルメディア時代に生きる子供たちには情報モラル等だけでなく、メディアと適切に関わることのできる「メディア・リテラシー」の育成が必要であると考える。そこで、前回の科学研究費の取り組み(平成25年度から27年度まで)では、文部科学省研究開発学校として新教科「メディア・コミュニケーション科」を開発した京都教育大学附属桃山小学校と共同研究を行った。学習指導要領に記述のないメディア・リテラシー教育を効果的に実践するために適切と考えられるカリキュラムガイドを開発し、メディア・リテラシー教育を普及させることが大切である。
そこで、平成30年度は、平成29年3月に告示された学習指導要領改訂案と旧(現行)学習指導要領を比較して、「メディア・リテラシー」に関する記述がどのように変化したかを分析した。また、小学校新学習指導要領の教科の内容にメディア・リテラシーを育むことのできる要素が含まれているかを分析し、研究協力者と議論した結果を国内学会で発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年3月に告示された学習指導要領改訂案と旧(現行)学習指導要領を比較して、「メディア・リテラシー」に関する記述がどのように変化したかを分析し、日本教育メディア学会第25回年次大会において、「小学校新学習指導要領におけるメディア・リテラシー教育の可能性」について発表した。
また、小学校新学習指導要領の教科の内容にメディア・リテラシーを育むことのできる要素 が含まれているかを分析し、研究協力者と議論した結果を日本教育メディア学会研究会において「小学校新学習指導要領におけるメディア・リテラシーの要素の検討 」という形にまとめ、発表することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
メディア・リテラシーの定義と構成要素(浅井2011)や評価規準(浅井 2015)に基づいて、小学校の各学年でメディア・リテラシーを評価するルーブリックを確定 する。授業実践を行ってもらう附属桃山小学校で1人1台のタブレットPCを準備し、 カリキュラムガイド開発の準備を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
30年度末にパソコンを購入する予定であったが、新機種が販売されることがわかり、31年度まで待ったため。
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