地域の公立学校は、災害時には避難所として使われる。その際にもっとも懸念される課題は、支援物資が届くまでに飲料水や生活水を確保することである。日本で発生した近年の大地震では、避難所の水不足を解決するために身近な河川水が利用されている。本研究では東海地方の都市部の湧水や河川水の水質からその利用可能性を明らかにし、それらの研究結果を用いて学校教育や市民教育の教材作成を行い、小学校理科、大学の環境関連科目、市民講座で教育実践を行った。都市部の湧水や河川水は人間活動の影響を強く受けているが、利用可能性は高く、その情報を一般に伝えていくことは、重要な防災および減災教育につながることが明らかになった。
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