|
2021年度までの活動では長期に及ぶコロナ禍の影響を受け，各種調査や自治体等との連携が十分に行えなかった状況であり，2022年度も同様の影響を受けた。このような中で，これまでの研究連携の取り組みを生かし，2022年度は，一般の中学生を対象としたメンタルヘルス等の調査と，発達障害当事者団体に所属している保護者を対象として質問紙SDQを実施し，対象となる子ども（高校生～社会人まで）の小学生時の様子と現在の様子を回答してもらい，その結果を比較した。その結果，支援を受けてきた発達障害当事者団体に所属する子どもは小学生時と比べて要支援の程度の減少（適応度の増加）する傾向がみられた。ただし，特に当事者団体の調査については対象者が10数人と少数であったため，限られた知見となった。
本研究課題の機関全体を通じて，一般中学校に在籍する生徒における発達障害傾向とメンタルヘルスの関連を検証するとともに，発達障害当事者団体に所属する保護者らの調査を通じて，発達障害特性を有していても一様に問題行動がみられるわけではないことが示された。具体的には，発達障害特性やメンタルヘルス等の要因と自傷行為等の問題行動の関連を検証した結果，発達障害特性よりもメンタルヘルスの悪化により自傷行為につながる傾向が顕著であることが示された。また小学生時に高い発達障害特性がみられたものが一定程度減少する傾向がみられるとともに，支援を受けてきた発達障害当事者では継続的なサポートを受けることや感情調整や対人関係におけるスキルの獲得等により，生活での適応が向上してきた様子がうかがえた。
本研究で得られた結果についてさらに検証を進め，発達障害児者の支援や強みの促進に活用するとともに，今後は一般の子どもたちのメンタルヘルスや問題行動の改善に寄与しうる研究としても発展させていくことを目指す。
|
